減築リフォームの実例を費用別に紹介｜メリット・デメリットや費用相場、DIYでできるかも解説

「減築リフォームの実例を知りたい」と考える方は多くいらっしゃいます。

減築リフォームでミスマッチを回避するには、あらかじめ実例をチェックしてイメージを膨らませ、耐震性などにも配慮したリフォームプランを組み立てることが大切です。

今回は、全国で74,404件以上のリフォーム実績がある土屋ホームトピアが、減築リフォームの実例を費用別にご紹介します。

 

このコラムのポイント
減築リフォームの定義や、減築リフォームの実例をご紹介します。 減築リフォームのメリット・デメリット、費用相場をお伝えします。 減築リフォームで利用できる補助金と、よくある質問を解説します。

 

減築リフォームを成功に導くためのヒントを得られるので、ぜひ最後までご覧ください。

減築リフォームとは

「減築リフォーム」とは床面積を減らすリフォーム・改築のことで、対義語となるのは「増築」です。

減築リフォームには、以下のようなパターンがあります。

• 平屋の一部を除去
• 二階建ての一階・二階の一部を除去
• 二階建ての一階もしくは二階の一部を除去
• 二階建ての二階をすべて除去
• 二階建ての二階の一部を除去　など

お子さまの独立など家族構成の変化をきっかけにして、ご自宅を暮らしやす面積にするために「減築リフォーム」を選択するケースも珍しくありません。

 

減築リフォームを検討中の方は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。

お客さま専属のチーム体制で、ライフスタイル・ご家族構成に合ったプランを提案いたします。

 

減築リフォームの実例【費用別】

土屋ホームトピアが手掛けた減築リフォームの実例を、「1000万円台」「2000万円台」「3000万円台」の費用別にご紹介します。

 

※ご紹介するリフォーム費用は、お引き渡し当時のものです。同じ費用でのリフォームを保証するものではありませんので、あらかじめご了承ください。

1000万円台｜一階と二階の両方を減築した実例

こちらは、ご高齢のご家族が住むことを前提に、二世帯住宅の一階・二階を減築した実例です。

手すりの設置・段差解消・階段の勾配緩和なども実施して、費用は1720万円でした。

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1000万円台｜二階の床面積を減らして吹き抜けにした実例

こちらは、二階の和室部分の床面積を玄竹して吹き抜けにした実例です。

屋根断熱をはじめとする断熱・気密工事・間取り変更も実施して、費用は1340万円でした。

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1000万円〜2000万円台の減築リフォーム事例を、こちらの記事でご紹介しています。

〈関連ページ〉1000万円〜2000万円台の減築リフォーム・スケルトンリフォーム事例（築40年前後）｜どこまでできるか

2000万円台｜減築と増築を同時に実施した実例

こちらは、1階のビルトインガレージと中2階を減築し、バルコニーを増築した実例です。

1階の使用していない部屋を有効活用できるように間取りも変更して、費用は2400万円でした。

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2000万円台｜子育てしやすい間取りにするために12坪減築した実例

こちらは、譲り受けた奥さまのご実家を12坪減築し、子育てや在宅ワークをしやすくした実例です。

水回りの位置変更・二階のバルコニーを吹き抜けに変更なども実施して、費用は2570万円でした。

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3000万円台｜二階建てを平屋にした実例

こちらは、ご祖父母さまから受け継いだ二階建てを、かねてから住みたいと考えていた「平屋」にリフォームした実例です。

同居するお母さまが生活しやすいように回遊動線を取り入れた間取りに変更して、費用は3000万円でした。

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2階を減築したリフォーム費用実例を、こちらの記事でご紹介しています。

〈関連ページ〉2階を減築したリフォーム費用実例（撤去面積別）｜補助金、2階建てを平屋にできるかなど解説

 

土屋ホームトピアの施工事例を、以下よりご確認いただけます。

〈施工事例〉

減築リフォームのメリット・デメリット

ここでは、減築リフォームのメリット・デメリットを解説します。

メリット

減築リフォームのメリットは、以下のとおりです。

• 床面積が減るため、掃除・メンテナンスの手間を減らせる
• 光熱費を削減できる可能性がある
• 二階を減らす場合は、建物の軽量化につながるので耐震性アップが期待できる
• 床面積が減少することで、固定資産税が減るケースがある
• 室内移動の負担が少ない

「老後に備えて住宅の広さ・間取りを見直したい」「使用していない部屋が多く、掃除・移動が手間に感じる」とお考えの場合は、減築リフォームを検討しましょう。

 

老後を考えたリフォームで間取りを決める際のポイントについて、こちらの記事で解説しています。

〈関連ページ〉老後を考えたリフォームで間取りを決める際のポイント｜費用相場やおすすめの間取りも紹介

デメリット

減築リフォームのデメリットは、以下のとおりです。

• 施工範囲によって、仮住まい・引越しが必要なケースがある
• 収納や来客用のスペースが減り、使い勝手が悪くなる可能性がある
• 外壁・屋根・柱などにも手を加える場合、費用が高額になる場合がある
• 耐震性のバランスが崩れるケースがある
• 減築部分の施工不良がある場合、雨漏りなどの問題が発生する場合がある
• 登記（建物表題変更登記※）を申請する手間がかかる

※「建物表題変更登記」とは、減築などで建物を変更した場合に、登記してある建物の状況を変更する手続きです。変更日から1ヶ月以内に手続きが必要です。

 

住みながらのリフォームは騒音・粉塵などの影響でご家族がストレスを感じる場合もあるため、仮住まいを検討する必要があります。

 

「大規模な工事を住みながらできるか」について、こちらの記事でも確認できます

〈関ページ〉耐震補強〜木造住宅編〜｜住みながら工事できるか、工事の方法、事例＆費用、補助金など解説

減築リフォームの費用相場

減築リフォームの費用相場は約10万〜20万円/㎡が目安で、減築のパターン別の費用相場は以下のとおりです。

 

【減築パターン別の費用相場】

パターン	費用相場／㎡
平屋の一部を除去	約8万円
二階建ての半分を取り壊す	約10万円
二階建ての一階もしくは二階の一部を除去	約9万円
二階建てを平屋にする	約10万円
二階の床面積を減らして吹き抜けを設ける	約10万円

※お客様の間取り・築年数・導入する設備や建築資材・施工地域と性能などによって費用は異なります。詳細な費用につきましては、お問い合わせください。

 

施工箇所によって異なりますが、減築リフォームでは「解体費用」と屋根・壁の「補修費用」が発生します。

減築リフォームの費用負担を軽減するために、次の章で紹介する補助金を積極的に活用しましょう。

減築リフォームで利用できる補助金

減築リフォームでは、以下の工事を含めると補助金の申請をしやすくなります。

• 耐震補強
• 断熱性アップなど省エネ化
• バリアフリー化
• 子育て対応　など

補助金には上限や申請期限が設けられているのが一般的なので、減築リフォームを検討し始めた段階から、自治体や国の補助金情報をチェックしましょう。

 

こちらの記事で、補助金の具体的な名称・補助額などを確認できます。

〈関連ページ〉補助金情報｜2024リフォームで利用できる補助金・助成金まとめ

 

また、上記の工事は「リフォーム減税（所得税の減税制度）」「固定資産税の負担軽減」なども利用できる可能性があります。

 

リフォームの資金調達について、こちらの動画で解説しています。

 

補助金を利用した「減築リフォーム」を検討中の方は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。

土屋ホームトピアは、補助金の申請サポートをご依頼いただけるリフォーム会社です。

 

減築リフォームに関するQ&A

最後に、土屋ホームトピアが減築リフォームに関してよくいただく質問・回答を紹介します。

減築リフォームに建築確認申請は必要？

2024年時点では、基本的には減築リフォーム時の建築確認申請※は不要です。

※「建築確認申請」とは、住宅を新築・一定規模以上の増改築をする際に、設計図などを専門機関に提出して「施工内容が建築基準法などに適合するか」の確認を受けるための申請を指します。

 

ただし、減築リフォームと一緒に実施する施工内容によって、建築確認申請が必要となるケースもあります。

例えば、柱や梁などの主要構造部の1種以上を過半にわたって大規模な修繕をする場合は、建築確認申請が求められます。

また、2025年の建築基準法改正によって確認申請が必要となるリフォームの範囲が変わる予定のため、詳しくはリフォーム会社にご相談ください。

「減築リフォーム」「建て替え」どちらがいい？

「減築リフォーム」「建て替え」どちらがいいかは、ご家族の価値観・住宅の状況などによって異なります。

「建て替え」よりも「減築リフォーム」のほうが費用を抑えられる傾向にありますが、費用のみで判断すると後悔するケースもあるため、リフォーム会社に相談しながらご家族で話し合うことが大切です。

減築リフォームはDIYできる？

減築リフォームでは「建物の解体」「屋根・壁の補修」「耐震性への配慮」など専門的な知識や技術が必要なので、DIYはおすすめしません。

また法律上で、電気配線・水道配管などに触る場合には、専門資格を持つ技術者以外は施工できないことになっています。

 

減築リフォームを検討中の方は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。

建物診断・耐震診断を実施したうえで、最適なプランを提案いたします。

 

まとめ

「1000万円台」「2000万円台」「3000万円台」の費用別に、減築リフォームの実例をご紹介しました。

減築リフォーム時に耐震補強やバリアフリーの工事を実施すると、補助金を活用できる可能性があります。

今回ご紹介した内容を、減築リフォームを検討する際の参考にしていただけると幸いです。