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2018-02-12

リフォームと建替えの境界線

私が土屋ホームトピアに入社した平成9年頃、住宅の耐久年数は本州で30年、北海道内では25年程度、と言われていました。
その後、新築住宅の保証についてのレベルが上がり、建築技術、性能の向上と共に「 100年住宅 」 との旗が建てられ、住宅は100年間持つもの、持たせるもの、となりました。
但しこれは適時適切なメンテナンスが成されている事が前提となります。
この「 適切なメンテナンス 」 については、また別の機会にお話する事にして、今回は現在30年、40年、50年経過した住宅にお住まいのユーザーさんが「 リフォームが出来るのか? 」「 建替えが必要なのか? 」 の境界線はどこ? というご質問にお答え出来ればと思います。

目次

  1. リフォームと建替えの境界線
  2. リフォームはお奨めできない割合
  3. お住まいの正しい診断(お住まいの健康診断)
  4. お客様のための正しい判断(住まいのアドバイザー)
  5. まとめ

1.リフォームと建替えの境界線

建物診断を行った際、結果報告時に「 リフォームできる建物ですよ 」 となるか、「 これは建替えをお奨めします 」となるか? ずばり以下の3点が大きくかかわってきます。
①基礎部分のコンクリートの強度が有るか。(鉄筋の有無含めて)
②建物が沈下して床が斜めになっていないか。
③建物の劣化の復旧、間取りの変更などが多く、リフォームの方が費用が掛る。


【 左:コンクリート強度の確認/右:鉄筋の有無とスパンの確認 】

③の場合は、建築費以外に、既存建物の解体整地や外構(特に塀や門扉の有る場合)、固定資産税の増など、家本体以外のコストも計算しなければなりません。
とはいえ、①や②の問題が隠れている家を、「 リフォームで大丈夫です 」 と進めてしまうリフォーム業者も如何なものかと思います。

2.リフォームはお奨めできない割合

私の経験上ですが、建物診断をすると15~20件に1件位の割合で「 残念ですがリフォームはお奨めできません 」 という建物に当たりましたが、これも年々減ってくる感じがしています。15~20年前は10件に1件位でしたが、地域や新築された会社により大きく変わってまいります。

3.お住まいの正しい診断(お住まいの健康診断)

高齢化が進む日本で大切な住まいにこの後20年、30年と住み続ける為にも、リフォームする時には建物の診断を行い、現状を把握する事は必要不可欠です。
何故なら建物の現在の詳しい状況が解らないと、この先安心して暮らすお住まいにする為に必要な工事が決められません。
これは正しい費用を算出(いわゆる見積もり)するにも必要で、この診断をせずして見積もりを作るのは矛盾していると言わざるを得ません。
言い換えれば、病身で診察や検査をせずに、治療や投薬をするようなもの。
結果、着工・解体したら手直しが必要な箇所が後から後から出てきて、業者の言いなりに追加工事、追加契約、という悪循環に陥るのは、以前流行した「リフォーム詐欺」の常套手段です。

4.お客様のための正しい判断(住まいのアドバイザー)

消費者の側から言えば、リフォーム業者でも必要ならば建て替えを推奨してくれる会社、新築メーカーでもリフォームの相談に適切なアドバイスをしてくれる会社、この様な会社が100年住宅が当たり前、かつ少子化と人口減で新築着工件数が減っていく今後の日本に必要な「 住まいのアドバイザー 」なのかと考えます。

まとめ

リフォームにはお客様の夢や希望と同じ位、建物の現状、特に見えない部分の状態を掴む事が必要。
中でも「 リフォームが可能か否か 」 については普段から建物診断を行っている、信頼できるリフォーム業者に依頼するのがその第一歩。
基礎の強度測定や、サーモグラフィによる断熱欠損、耐震強度計算が出来る、一・二級建築士(有資格者)に声をかけてみて下さい。

土屋ホームトピアには23の全支店に建築士が在籍。
全員リフォームを専門に見てきた信頼できるアドバイザーです!

お近くのアドバイザーで無料で診断やアドバイスをさせていただきますので気軽にご相談くださいませ。

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