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横浜営業所
2024-01-19

住宅に潜む健康被害とは?健康な毎日を過ごすための健康住宅をご紹介します

横浜営業所で所長を務めている袰岩(ほろいわ)です。
神奈川県内のお客様からよくご要望をいただくのが、「 夏は家の中が暑すぎる。冬は足元が寒い。なんとかしてほしい! 」 というご要望です。
北海道仕様の省エネ住宅( 夏涼しく、冬暖かい住宅 ) を得意としている私達ですので、 おまかせ下さい! といつも張り切ってご提案しております♪

ところで、その省エネ住宅が健康と密接な関係がある事をご存知でしょうか? 一般的に「 適度な運動 」 や「 バランスの取れた食事 」 など健康を考える上で大事な事は数多くありますが、「 省エネ住宅 」 =「 健康住宅 」として改めて注目されてきました。
今回は、その「 健康住宅 」 についてご紹介します。

目次

  1. 住宅が健康にかかわる主な事例~ヒートショック
  2. 「 厚生労働省:冬季死亡増加率の都道府県別比較 」 を見てみよう。
  3. 冬季間にあたたかい家とは?
  4. 2020年に国の省エネ法制度が変わった!
  5. まとめ

1.住宅が健康にかかわる主な事例

①ヒートショック

今ではかなり有名になりましたが、急激な温度変化により血圧が大きく変動し、失神や心筋梗塞、脳梗塞などを起こすことをヒートショックと言います。特に入浴時に急激な血圧低下を起こし、溺死するケースが多いとテレビなどでも紹介されていますよね。
ヒートショックの事故件数は交通事故と比べると、なんと4倍もの事故が発生しているそうです。
このヒートショックですが、もちろんお風呂場だけでなく、冬期間になるとお部屋内でも起こるリスクが増大します。
例えば、夜にベッドから起き上がり寒い廊下を通ってトイレに行くとします。寝具内がだいたい28℃~33℃ぐらいですので、廊下とトイレが8℃だとすると20℃以上の温度差になります。
これだけの急激な温度変化はヒートショックが起こり易い環境と言えるそうです。

私、袰岩(ほろいわ)は、寒い東北の生まれですので、「 こんなのには慣れているから大丈夫だよ 」 という思いが強かったのが正直な所です。

しかし、冬期の室温指針をみると、健康的な温度としては18℃以上。逆に健康に影響が出る可能性があるのが16℃未満で、5℃にもなると低体温症を起こす可能性も出てくるそうです( イギリス保健省:冬期の室温指針より )
これにより健康的な住宅に関わってくるのがまず【 冬季間の室温 】 という事になります。

⓶結露やカビなどからくる健康被害

冬季間に窓に結露が発生するのはよく見かけますよね。
毎日の事なのでお掃除するのも大変ですし、放っておくと窓廻りや壁にカビが発生してアレルギーなどの被害につながる場合もあります。
これは住宅の性能向上や換気計画で改善もできます。
健康的な住宅に関わってくる次が【 室内の空気環境 】 とも言えます。

今回は、冬季間の室温について少し深く探ってみました。

2.「厚生労働省:冬季死亡増加率の都道府県別比較」を見てみよう

ここで「 厚生労働省:冬季死亡増加率の都道府県別比較 」 という資料を参考にすると、冬になっての死亡率が低い第3位には沖縄が入っております。
これには私も納得です。
意外だったのは北海道が第1位に入っていた事です。北海道はもちろん日本で最も寒さが厳しい地域です。
しかし、それ以上に暖房設備の充実や住宅の性能が高い地域でもあり死亡率は日本で一番低いという結果だったようです。
私達が住んでいる神奈川は何位だったでしょうか?
47都道府県中第23位でした。真ん中ですね。
寒い地域ほど死亡増加率が高いわけではなく、意外にも第46位と第47位はともに北関東のエリアでした。
ちなみに私の地元は第26位で東北地域の中では死亡増加率が最も高い県でした。
確かに実家はものすごく寒いですし、北海道ほど暖房設備も充実してなかった気がするので何となく納得でした。

3.冬季間にあたたかい家にするには?

省エネ住宅と言われる仕様の住宅にする事です。
高気密・高断熱住宅とも言われますが、その性能を高くする事により、エアコンの稼働時間が少なくて済むので電気代やガス代が安くなったり、各お部屋の温度差が少なくなったりという事につながります。
しかし、国が定める省エネ基準は幅が広く、どのレベルで新築するか? もしくは、リフォームをするか? は住宅メーカーや工務店によりそれぞれです。
その中でも高い性能基準で新築やリフォームを行うと、補助金がもらえたりしますが、今はまだオプション色が強いように私は感じます。
日本ではまだ当たり前になっていません。

4.2020年に国の省エネ法制度が変わった!

日本でまだ当たり前になっていない、この高性能な省エネ住宅の基準ですが、実は2020年に戸建て住宅も含む全ての建築物に適合義務化を拡大することが決まりました。
つまり、2020年以降は耐震や防火性能などと同様に、省エネに関して一定の基準をクリアしないと建てられなくなるという事です。
これからは、「 性能が高い省エネ健康住宅をより多く建てる、残す 」 に日本は大きく変わっていくようです。
その分、建築費なども今よりも上がるかもしれませんが、先ほど紹介したヒートショックなど、冬季間の死亡増加率を抑え、健康で安心して暮らせる住宅が少しでも多くなればと、私も願っております。
補助金について詳しくはこちらをご覧ください。

5.まとめ

建築業界の省エネ基準が変わるのを機に「 健康住宅 」 という考え方が改めて注目されてきております。
創業43年の土屋ホームトピアならではのノウハウの蓄積により、お客様のライフスタイルの変化や、お悩みによって様々なアドバイスをさせていただいております。いつまでも健康で楽しく過ごせる住宅にリフォームしたいというご希望があればいつでもご相談ください。

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