増築をして二世帯住宅にリフォームした事例｜完全分離などの間取り、費用、補助金など解説

 

リフォーム・リノベーションに関する疑問・不安は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。

 

 

 

ご実家や中古住宅を二世帯住宅にリフォームするにあたって、増築の必要性を感じる方が多いと思います。

同時に、二世帯での暮らしをスタートすることや、増築にかかる費用について、不安も感じている方が多いのではないでしょうか。

そこで今回は全国で数多くの二世帯住宅リフォームを手掛けてきた土屋ホームトピアが、以下の項目を紹介します。

 

このコラムのポイント
増築をして二世帯住宅にリフォームした事例を紹介します。ビフォーアフターの間取り・費用を確認できます。 リフォームの費用負担を軽減できる補助金・減税制度を紹介します。 二世帯住宅の間取りの種類（完全分離・完全共有・一部共有）と特徴を紹介します。 既存住宅の状態などによって、増築ができないケースも確認しましょう。

 

増築には高額な費用がかかるため、妥協せずに理想のマイホームを完成させたいですよね。

二つの世帯が快適に暮らせるリフォームプランの組み立て方がわかるので、ぜひ最後までごらんください！

増築をして二世帯住宅にリフォームした事例｜完全分離などの間取り、費用を紹介

はじめに、ご実家や中古住宅を増築して二世帯住宅にリフォームした事例を紹介します。

「各世帯の間取り」「リフォーム内容と費用のバランス」などを確認しましょう。

 

※ご紹介するリフォーム費用は、お引き渡し当時のリフォーム価格です。 同じ価格でのリフォームを保証するものではありませんので、あらかじめご了承ください。

 

【160万円】洋室＋トイレ増築

はじめに、個室のみの間取りだった二階を増築して3LDKに変更し、玄関・お風呂を共有する一部共有型の二世帯住宅にリフォームした事例です。

増築によって個室を増やし、二階世帯専用の洗濯室も確保できました。

 

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【980万円】LDK増築

次に、2階を可能な限り増築して、玄関以外は完全分離の二世帯住宅にリフォームした事例です。

LDKの一部に可動式間仕切りを設置し、コンパクトな客間スペースを確保している点も特徴です。

 

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【1200万円】洋室7帖増築

次に、二世帯同居を始めるにあたって、1階に親世帯の寝室を増築した事例です。

住宅設備などをすべて共有する完全共有型の二世帯住宅ですが、二階に子世帯専用のセカンドリビングを設けてプライベートな時間をゆっくり過ごせるよう配慮しました。

 

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【1600万円】洋室8帖＋WIC＋トイレ増築

次に、二階のバルコニーを活用して居室＆水回りを増築し、玄関とお風呂のみ共有する一部共有型の二世帯住宅にリフォームした事例です。

一階・二階それぞれにLDKを設けたことで、各世帯が別の空間で来客対応をできる点が魅力です。

 

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【2278万円】洋室＋トイレ＋お風呂増築

最後に、一階・二階とも増築をして玄関以外は完全分離の二世帯住宅にリフォームした事例です。

一階世帯・二階世帯のリビング・寝室・水回りの位置を合わせたことで、ライフスタイルが違う二つの世帯が、音を気にせず過ごせる間取りとなりました♪

 

〈関連ページ〉二世帯新生活。思いのたけをおもいっきり！　

 

増築をして二世帯住宅にリフォームした事例を確認してきました。

リフォーム費用が1,000万円以下〜2,000万円以上と幅広いことから、「予算に応じて施工面積・リフォーム内容を調整できる」とお気づきになった方も多いのではないでしょうか。

また補助金・減税制度を活用することでリフォームの費用負担を軽減できるため、次に紹介します。

 

土屋ホームトピアは、増築や二世帯住宅リフォームの実績が豊富なリフォーム会社です。

多彩なリフォームプランを提案いたしますので、お気軽にお問い合わせください。

 

土屋ホームトピアには、今回紹介しきれなかった施工事例がまだたくさんあります。ぜひご覧ください♪

〈施工事例〉

 

増築・二世帯住宅リフォームに活用できる補助金・減税制度

現在、国は質の良い住宅のストックを増やすために、リフォーム時に活用できる補助金制度・減税制度を数多く実施しています。

補助金

増築をして二世帯住宅リフォームをする際に活用できる主な補助金制度を、一覧表で紹介します。

 

主な補助金	工事内容
子育てエコホーム支援事業	主に子育て世帯のリフォーム
長期優良住宅化リフォーム推進事業	耐震性向上、省エネ性能向上
次世代省エネ建材の実証支援事業	高性能建材を使った断熱リフォーム
既存住宅における断熱リフォーム支援事業	省エネ性能を15%以上向上させる断熱リフォーム

 

※上記は、2024年1月時点の情報です。

補助金額・補助金の対象となる施工内容などについて、こちらのページで詳しく紹介しています。

〈関連ページ〉補助金情報｜2023-2024リフォームで利用できる補助金・助成金まとめ

 

ほとんどの補助金は、施工業者を通して申請をする必要があります。

 

土屋ホームトピアは、各種補助金の申請が可能なリフォーム会社です。

補助金を活用したお得な増築リフォーム・二世帯住宅リフォームについて、お気軽にお問い合わせください。

 

減税制度

次に、増築をして二世帯住宅リフォームをする際に活用できる減税制度も確認しましょう。

 

主な減税制度
・住宅ローン減税 ・住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置 ・不動産取得税の優遇措置 ・登録免許税の優遇措置 ・固定資産税の優遇措置

※上記は、2024年1月時点で実際されている減税制度です。

 

増築や二世帯住宅リフォームの費用は高額になるケースが数多くあります。

補助金制度・減税制度をもれなく活用して、お得に理想のマイホームを手に入れましょう！

二世帯住宅の間取りは3種類｜完全分離・完全共有・一部共有のメリット・デメリット

次に、二世帯住宅での暮らしをスタートすることに不安を感じている方へ、二つの世帯が快適に暮らせる間取りのつくり方を紹介します。

二世帯住宅の間取りは、主に3種類です。

• 完全分離型
• 完全共有型
• 一部共有型

ご家族にどの間取りが合っているのか、増築によってどのような間取りを実現可能かを判断できるよう、各間取りのメリット・デメリットを確認しましょう。

完全分離型

「完全分離型」とは、各世帯専用の居室・住宅設備を設ける間取りです。

玄関のみ共有する完全分離型・玄関も別にする完全分離型があります。

 

完全分離型のメリット
各世帯が気兼ねなく家を使える。
完全分離型のデメリット
他の間取りに比べて費用が高額。

 

 

予算内でリフォームプランを組み立てられるかを、慎重に検討しましょう。

完全共有型

「完全共有型」とは、各世帯専用の空間は個室のみで、個室以外の空間・住宅設備を二つの世帯が共有する間取りです。

 

完全共有型のメリット
他の間取りに比べて費用を抑えやすい。
完全共有型のデメリット
各世帯がプライバシーを確保しづらい。

 

 

ぜひ最終的に必要な個室数・収納容量などを明確にしたうえで、リフォームプランを組み立ててください♪

一部共有型

「一部共有型」とは、居室・住宅設備を一部共有する間取りです。

 

一部共有型のメリット
ご家族の希望に応じて共有部分を指定できるため、費用を調整しながら希望の間取りを作成できる。
一部共有型のデメリット
共有部分の使い分けが難しい。

 

 

予算を抑えながら増築をするプランを考えやすいため、ぜひ「共有OKの部分」「分離したい部分」を明確にしたうえでリフォームプランを組みてて下さい。

 

二つの世帯が快適に過ごせる間取りをつくるのは、意外と難しいものです。

また既存住宅の状況によって増築できないケースもあるため、早い段階で施工業者を決めていつでも相談できる体制を整えるのがおすすめです。

次に、増築ができないケースの具体例も紹介するので、参考にしてください。

注意！増築できないケースもある

増築できないケースの主な具体例は、以下のとおりです。

 

増築できないケース
増築で建ぺい率・容積率が規定を超過する※ 「増築したい部分が斜面」など、増築が難しい地形 増築によって隣家の日当たりが悪くなるなど、周辺環境を考慮すると増築が難しい 耐震性の不足・基礎の劣化などがあり、住宅が増築に耐えられない 二階以上に増築をする場合、住宅の基礎によっては住宅全体の重量に耐えられない　など

※「建ぺい率」とは土地面積に対する一階部分の面積の割合、「容積率」とは土地面積に対する延べ床面積の割合のことです。

 

増築できるかどうかは、住宅の状況・法規制・周辺環境との兼ね合いなど、多岐に渡る視点から判断する必要があります。

そのため、住宅を詳細に診断したうえで、「増築可能か」「どのような増築が可能か」などを適切に判断できる施工業者を選びましょう。

 

土屋ホームトピアは、無料の建物診断・耐震診断を実施したうえでリフォームプランを組み立てます。

リフォームに関する疑問・不安を、お気軽にご相談ください。

 

こちらの動画でも、リフォームができない具体例を紹介しています。土屋ホームトピアの建物診断・耐震診断の内容も確認できます。

増築、二世帯住宅リフォームQ&A

最後に、土屋ホームトピアが増築や二世帯住宅リフォームを検討している方からよくいただく質問と回答を紹介します。

Q.増築部分の名義は自由に決められる？

• 増築部分のみ子名義にする
• 増築部分を親・子共有名義にする
• 増築部分を子世帯の夫婦名義にする　など

ただし名義を分けることで管理・相続時の取り扱い・売却時の取り扱いなどが複雑になります。

名義を分ける場合には、弁護士などの専門家に相談をして最善の選択を検討しましょう。

Q.「家の名義は親、住宅ローン支払いは子」は可能？

ただし土地が親名義の場合は、「子世帯が増築部分の土地を使う地上権を設定する」などの対応が必要になるケースがあります。

増築時の「名義」「費用支払いの選択」は相続税にも影響するため、弁護士や税理士などの専門家に相談しましょう。

 

こちらの記事でも、二世帯住宅リフォームをする際の税金対策を確認できます。

〈関連ページ〉知らないと数十万円～数百万円損する二世帯住宅リフォームをするときのポイント！参考になる５つのリノベ事例

 

Q.増築後に二世帯同居をしたら、相続で小規模宅地の特例を使える？

ただし、小規模宅地の特例には「相続開始の直前から相続税の申告期限まで引き続きその建物に居住」など、さまざまな適用要件があります。

詳しくはお住まいの地域を管轄する税務署か、税理士・弁護士などの専門家に相談しましょう。

まとめ

増築をして二世帯住宅にリフォームした事例など、以下の項目を紹介してきました。

 

コラムのポイントまとめ
増築をして二世帯住宅にリフォームする際には、予算やご家族の希望に応じて様々なリフォームプランを組み立て可能。 リフォームの際には、補助金や減税制度の活用で費用負担を軽減できる。 二世帯住宅の間取りは3種類で、それぞれメリット・デメリットがある。 増築できないケースもあることに注意が必要。早い段階で施工業者を決めて相談するのがおすすめ。 名義や税に関する疑問がある場合は、専門家に相談するのがおすすめ。

 

増築は、既存住宅の面積を広げて二つの世帯が快適に暮らせる家づくりをする方法の1つです。

リフォームプランのバリエーションは豊富ですが、「既存住宅の状況確認が必要」「補助金を活用できる可能性がある」など多岐に渡る視点が必要なため、ぜひ早い段階で増築・二世帯住宅リフォームの施工実績が豊富な施工業者を選んでください。

今回紹介した情報を参考に、無理のない資金計画で理想のマイホームを完成させていただけると幸いです！