築50年の木造・鉄筋コンクリート建物が地震で倒壊する可能性|耐震補強リフォーム費用など解説
「築50年の建物で暮らしている」「築50年の中古住宅購入を検討している」などで、「地震で倒壊する可能性はないのかな」と気になっていませんか?
本記事では、全国で数多くの耐震補強リフォーム実績を持つ土屋ホームトピアが、築50年の建物が地震で倒壊する可能性について解説します。
このコラムのポイント |
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築50年の建物でこれからも安心して暮らし続けるために必要な対策を、ぜひこの記事でご確認ください。
Contents
築50年の木造・鉄筋コンクリート建物が地震で倒壊する可能性
まずは、築50年の建物が地震で倒壊する可能性について解説します。
築50年の木造・鉄筋コンクリート建物は震度6以上の地震で倒壊する可能性がある
築50年の建物は、「旧耐震基準(1981年以前当時の建築基準法上の耐震基準)」で建築されています。
旧耐震基準は、「震度5強程度の揺れでも建物が倒壊せず、破損した箇所を補修すれば生活が送れる」とされています。
つまり、「震度6以上の地震が発生した場合は倒壊の恐れがある」と想定できます。
しかし、旧耐震基準の建物でも建物診断・耐震診断を実施した上で適切な耐震補強リフォームを行えば、震度6以上の地震発生時の倒壊リスクを下げることができます。
旧耐震基準・新耐震基準・2000年基準の違い
建物の耐震基準は「旧耐震基準」「新耐震基準」「2000年基準」の3通りあります。
簡単に耐震基準を想定したい際には、建物の築年数を確認しましょう。
正確な耐震基準を確認したい場合には、建築確認通知書の日付けを確認する必要があります。
耐震基準 |
建築確認通知書の日付け |
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内容 | |
旧耐震基準 | 1981年5月31日以前 |
震度5程度の地震であれば倒壊しないとされている | |
新耐震基準 | 1981年6月1日以降 |
震度6強~7の大規模地震でもただちに倒壊しないとされている | |
2000年基準 | 2000年6月1日以降1995年の阪神・淡路大震災で多くの木造住宅が倒壊したことから新耐震基準を改正 |
・新耐震基準に加えて・「地盤調査の実施」「接合部の金物使用」「耐力壁バランス」などが定められている ・震度6強~7の大規模地震でもただちに倒壊しないとされている |
新耐震基準や2000年基準は、「ただちに倒壊しないことで避難時間を確保できる耐震性能」であって、「倒壊しない耐震性能」ではない点にご注意ください。
また、度重なる地震でダメージを受けた建物の補修・修繕などを実施していないと、倒壊の可能性が高まる可能性があります。
つまり、建物を大地震でただちに倒壊しない耐震性能にするためには、建物の状態を調べて耐震補強リフォームなどで手入れをすることが大切です。
土屋ホームトピアは、無料の建物診断・耐震診断を実施したうえで、耐震補強リフォームプランを組み立てるリフォーム会社です。お気軽にお問い合わせください。
※当社はしつこい営業を一切行っておりません。ご安心ください。
※全国各地に拠点がございます。
築50年の建物を「地震でただちに倒壊しない建物」にする耐震補強リフォーム費用・内容
築50年の建物でも、耐震補強リフォームを行えば倒壊リスクを下げられますが、気になるのは費用相場や工事内容ですよね。
そのような方向けに、耐震補強リフォームの費用・工事内容について解説します。
耐震補強リフォーム費用相場
耐震補強リフォーム費用の相場は、約20~300万円です。
※建物の状態や工事内容によります。
例えば、築50年の空き家を購入して耐震補強リフォームを含むフルリフォームを行うとなると、費用は700~1,800万円ほどが相場となります。
※資材、施工地域、使用素材によって異なるため、費用相場は参考程度にご覧ください。
例として、以下のページで土屋ホームトピアのリフォーム費用相場を確認できます。
〈関連ページ〉リフォーム・リノベーションの費用相場
耐震補強リフォーム内容
耐震補強リフォーム内容は建物状況で変わりますが、以下のようなものがあります。
- 基礎の補修、補強 布基礎からベタ基礎にする
- 基礎のひび割れなどの補修を行う
- 接合部の補強 建物の接合部を金具で補強して固定力を高める
- 外れた接合部の補修を行う
- 耐力壁(耐震壁)の量を増やす
- 軽い屋根に葺き替えて屋根を軽量化する
- 建物と基礎の間に免震層を設けて、建物に地震の振動が伝わらないようにする
- 建物への振動を最小限に抑えるダンパーを設置する
どのような耐震補強リフォームが必要かで工事内容は変わりますが、住みながらリフォームすることも可能です。
住みながらの耐震補強リフォームについて、こちらの記事で詳しく確認できます。
〈関連記事〉耐震補強〜木造住宅編〜|住みながら工事できるか、工事の方法、事例&費用、補助金など解説
築50年の建物を耐震補強リフォームした事例・費用
築50年前後の建物を耐震補強リフォームした事例・費用も確認しましょう。
こちらは、3世帯同居を始めることをきっかけに、築40年の建物を耐震補強リフォームした事例です。
耐震性能・断熱性能などの向上を目的にリフォームを実施し、長期優良住化しました。
一部増築・階段の位置変更なども実施し、リフォーム費用は、2,500万円でした。
<関連ページ>母と家族が過ごした家
土屋ホームトピアには、今回紹介しきれなかった耐震補強リフォーム事例が豊富にあります。ぜひ施行事例をご覧ください。
〈施工事例〉
「築50年の建物が地震でただちに倒壊するか」は耐震診断で確認
築50年の建物が地震で倒壊する可能性があるかを確認するためには、耐震診断・建物診断が必要です。
耐震診断・建物診断では、専門知識を持つ検査員が専用機器を使用して目に見えない部分(基礎・壁の内側・天井裏など)まで状態を確認します。
リフォーム依頼を前提として、無料で耐震診断・建物診断を依頼できる施工業者もあるため、ぜひご検討ください。
土屋ホームトピアは、無料で建物診断・耐震診断を実施したうえで耐震補強リフォームのプランを組み立てます。ご興味がある方はお気軽にお問い合わせください。
※当社はしつこい営業を一切行っておりません。ご安心ください。
※全国各地に拠点がございます。
こちらの動画でも、耐震補強リフォームについてわかりやすく解説しています。
築50年の中古物件購入を検討中の方へ。4つの注意点
築50年の建物に耐震補強リフォームをして、これからも住み続けることは可能です。
ただし「耐震補強リフォームの内容・費用・あと何年住めるか」は建物の現状に大きく左右されるため、築50年の中古住宅購入を検討している方は、ぜひ以下4つの注意点を確認してください。
- 築50年の中古物件メリット・デメリットを把握して検討
- 築50年の一戸建て・マンションの寿命を見据えて検討
- 地盤の状態も確認して検討
- 過去の地震によるダメージ・修繕歴を確認
築50年の中古住宅購入のメリット・デメリットを把握して検討
築50年の中古住宅を購入することには、メリット・デメリットの両面があります。
リフォームなどでデメリットをカバーしながらメリットを活かせるかを、ぜひご検討ください。
メリット | デメリット |
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築50年の一戸建て・マンションの寿命を見据えて検討
築50年の戸建て・マンションをリノベーションする場合は、寿命を想定して初期費用とのバランスを検討しましょう。
築50年の一戸建て・マンションどちらも、メンテナンスをすることであと50年以上住み続けられる可能性があります。
ただしマンションについては、住民全体の意向によって建物が寿命を迎える前に建て替えをするケースもあるため、購入時点の建て替えに関する動向を、確認しておくのがおすすめです。
一戸建て・マンションの寿命について、こちらの記事で詳しく確認できます。
〈関連記事〉築50年のマンション・一戸建てをリフォームしたら何年住めるのか|失敗しないリフォーム方法&中古物件の選び方
地盤の状態も確認して検討
築50年の建物が倒壊する可能性をしっかり検討するために、地盤の状態も確認できるとベストです。
理由は、耐震補強リフォームによって建物を強化しても、地盤が軟弱だと地震への耐力が確保できないためです。
- 土地自体が傾く
- 地盤の液状化
- 地割れ
- 傾斜がある土地、周辺の土地が傾斜している場合は、斜面崩壊 など
そのため、地盤や周辺環境などの要素も確認した上で物件を購入しましょう。
過去の地震によるダメージ・修繕歴を確認
建物を倒壊させないためには、過去の地震によるダメージの修繕が欠かせません。
ダメージが蓄積すると、損傷・倒壊の可能性が高まります。
そのため築50年の建物購入を検討する中で、過去の修繕歴も確認しましょう。
マンションの場合は管理会社へ、一戸建ての場合は不動産会社や売り主へ確認可能です。
まとめ
築50年の建物は「旧耐震基準」に該当し、震度6以上の地震で倒壊する可能性があります。
そのため、リフォーム前に耐震診断・建物診断を実施して建物の現状を正しく把握し、効果の高い耐震補強リフォームを実施しましょう。
築50年の建物でこれからも長く安心して暮らすために、今回紹介した情報を活用していただけると幸いです!