昭和56年以前の建物のリフォームは耐震・断熱などが重要｜建築当時の建築基準法（耐震基準）など解説

近年、震度6強以上の大地震が頻発していますよね。

昭和56年以前の建物にお住まいで、「大地震が発生したら、我が家は持ちこたえられる？」と不安を感じ、リフォームを検討している方が多いのではないでしょうか。

そこで今回は、古民家リフォーム・耐震補強リフォームの専門家である「土屋ホームトピア」が、以下の項目をわかりやすく解説します。

 

このコラムのポイント
・昭和56年以前の建物のリフォームは、耐震・断熱などを中心としてプランを組み立てることをおすすめします。 ・昭和56年以前の建物の建築当時の建築基準法（耐震基準）や旧耐震・新耐震・2000年基準の内容を、わかりやくす解説ます。 ・耐震リフォームは高額になるケースが多いため、リフォーム費用を抑える方法を紹介します。 ・昭和56年以前の建物に耐震リフォームを実施した事例、費用を紹介します。

 

愛着のあるご自宅の安全性を高めてこれからも大切に使い続ける方法がわかるので、ぜひ最後までご覧ください！

 

昭和56年以前の建物のリフォームは耐震・断熱などが重要

はじめに、昭和56年以前の建物の現状と、建物をこれからも使い続けるために必要なリフォーム内容を紹介します。

昭和56年以前の建物の現状

昭和56年以前の建物は、建築基準法の旧耐震基準で建築されています。

旧耐震基準を簡単にいうと、「地震で建物は簡単に倒壊しない」と考えられていた時代の基準です。

昭和に入ってからの大地震で甚大な被害が発生したことを受けて、昭和56年に建築基準法の耐震基準が見直され、新耐震基準が施工されました。

新耐震基準で見直された主な項目は以下のとおりで、昭和56年以前に建築された多くの建物は、一般的に以下の項目を考慮していません。

• 地盤の状況に合わせて基礎を施工する
• 地震の揺れによる建物の変形を防ぐための構造計算　など

昭和56年以前の建物に必要な主なリフォーム内容

上記のことから、昭和56年位前の建物をリフォームする場合は、今後の大地震を想定して耐震補強リフォームを検討するのがおすすめです。

また建物本体だけではなく、建築当時の建築資材も経年劣化しているため、建物全体が本来の住宅性能を果たさない状態になっていると想定されます。

特に断熱性能については、「建築当時に断熱性能が考慮されていない」「断熱材が使用されている場合でも、断熱材が劣化して機能していない」といったケースが多くあります。

 

昭和56年位前の建物のリフォームを検討している方は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。

無料の耐震診断・建物診断を実施したうえで、ご予算・ご要望に沿ったリフォームプランを提案いたします。

 

昭和56年以前の建物の建築当時の建築基準法（耐震基準）｜旧耐震・新耐震・2000年基準を簡単解説

耐震基準とは、「大地震が発生した際に、簡単に建物が倒壊・変形して人命に危険が及ぶことを避ける」ための基準です。

今日本に現存する建物には以下3つの耐震基準のうちいづれかが適用されているため、それぞれの内容を簡単に確認しましょう。

• 旧耐震基準（昭和56年以前の建物）
• 新耐震基準（昭和56年以降の建物）
• 2000年基準（2000年以降の建物）

旧耐震基準（昭和56年以前の建物に適用されていた耐震基準）

昭和56年（1981年5月31日）以前の建物に適用されていた旧耐震基準は、新耐震基準と比較すると簡単に内容を把握できます。

耐震基準	震度5程度の地震	震度6程度の大地震
旧耐震	倒壊・崩壊しない	規定なし
新耐震	軽微なひび割れ程度にとどまる	倒壊・崩壊しない

 

旧耐震基準は、10年に一度程度、震度5以上の地震が発生することを想定して定められていました。

新耐震基準の建物の耐震性能

昭和56年（1981年）に大改正が行なわれた新耐震基準の耐震性能は、震度6強以上の大地震で倒壊・崩壊しないことの検証を行なったうえで判断されています。

また、震度6強以上の大地震に対する規定も設けられました。

さらに耐震チェックも、旧耐震基準でチェックする1次設計と、新耐震基準でチェックする2次設計の二段階で行なわれています。

2000年基準の建物の耐震性能

2000年基準とは、1995年に発生した阪神淡路大震災がきっかけとなって制定された耐震基準です。

旧耐震基準・新耐震基準・2000年基準の見分け方

ご自宅の耐震基準を見分けるためには、建築確認申請済証の建築確認日を確認する必要があります。

耐震基準	建築確認申請済証の建築確認日
旧耐震	昭和56年（1981年）6月1日以前
新耐震	昭和56年（1981年）6月1日以降
2000年基準	平成12年（2000年）6月1日以降

 

建築確認申請済証が無い場合の確認方法は、こちらの記事で紹介しています。

〈関連ページ〉耐震基準は築年数で確認｜旧耐震・新耐震・2000年基準の違い、2022年税制改正後の住宅ローン控除など解説

 

昭和56年以前の建物リフォームに必須の重要ポイント｜リフォーム費用を抑える方法

昭和56年以前の建物のリフォームを検討する場合に、必ず押さえておきたいポイントがあります。

このポイントを意識することがリフォーム費用を抑えることにもつながりますので、それぞれ確認しましょう。

• リフォーム前に耐震診断・建物診断を実施する
• 予算に応じて優先順位を決めてプランニングする
• 補助金・減税制度を活用する
• 耐震リフォームの施工実績が可能な施工業者を選ぶ

リフォーム前に耐震診断・建物診断を実施する

昭和56年以前の建物のリフォームを実施する前に、まずは耐震診断と建物診断を実施することで、補強ポイントを正しく把握できます。

補強するべきポイントがわかると、次に紹介する優先順位もスムーズに決められます。

予算に応じて優先順位を決めてプランニング

リフォーム予算を明確に決めることも、リフォーム費用を抑えて効率的なプランを組み立てる大切なポイントです。

昭和56年以前の建物は全体的に老朽化が進んでいる可能性があるため、上記で紹介した耐震診断・建物診断の結果からリフォームが必須な箇所をピックアップし、予算配分を検討しましょう。

補助金・減税制度を活用

現在、国は国内に優良な状態の住宅をストックしていく政策を実施しています。

耐震補強リフォーム・断熱性能向上リフォームなどに対する補助金制度が複数あるため、ぜひ補助金を活用して費用負担を抑えながらお得にリフォームを実施してください。

 

リフォーム時に活用できる補助金について、こちらの記事で詳しく確認できます。

〈関連ページ〉補助金情報｜2023-2024リフォームで利用できる補助金・助成金まとめ

〈関連ページ〉子育てエコホーム支援事業がはじまります！補助金額、手続きの流れも解説｜2024年補助金情報

耐震リフォームの施工実績が可能な施工業者を選ぶ

耐震リフォームは、建物の現状を正しく把握したうえで、予算とのバランスを考慮しながら適切なプランを組み立てる必要があります。

 

土屋ホームトピアは、耐震補強リフォームの施工実績が豊富なリフォーム会社です。

昭和56年以前に建築されたご自宅の耐震性能に不安をお持ちの方は、お気軽にお問い合わせください。

 

昭和56年以前の建物をリフォームした事例｜リフォーム内容・費用

次に、実際に昭和56年以前に建築された建物のリフォーム事例を紹介します。

具体的なリフォーム内容・費用を、一緒に確認しましょう！

 

※ご紹介するリフォーム費用は、お引き渡し当時の価格です。 同じ価格でのリフォームを保証するものではありませんので、あらかじめご了承ください。

リフォーム費用950万円、築60年

こちらは、昭和56年以前に建築されたご実家をリフォームした事例です。

既存の駆体や建具などのデザインをいかしながら現代の住宅性能を取り入れて、リフォームプランを組み立てました。

〈関連ページ〉Always・昭和な住まい

 

古くなった実家のリフォームを検討中の方は、こちらの記事で費用を抑えながらリフォームプランを組み立てる方法を確認できます。

〈関連ページ〉実家や持ち家の老朽化に対応するお金がない｜お金のかからない建て替え・耐震などのリフォーム方法

リフォーム費用1450万円、築75年

こちらの住宅は延床面積が400㎡を超えるため、すべての区画をリフォームすることが難しい点がネックでした。

生活区画を整理してリフォームエリアを決め、使っていないエリアを将来は解体することも想定して、リフォームプランを組み立てました。

〈関連ページ〉古民家を次世代へ継承する為の機能再生リフォーム～想いは世代を超えて～

リフォーム費用2500万円、築41年

こちらは、ご実家を3世帯が一緒に暮らす住宅へとリフォームした事例です。

各世帯がプライバシーを守りながら一緒に過ごせるよう間取りを変更し、太陽光パネル導入などでランニングコストを抑えられる住宅を実現しました。

〈関連ページ〉母と家族が過ごした家

 

土屋ホームトピアには、今回紹介しきれなかった事例がまだたくさんあります。ぜひご覧ください！

〈施工事例〉

昭和56年以前の建物リフォームQ&A

最後に、昭和56年以前の建物のリフォームを検討している方から、土屋ホームトピアがよくいただく質問と回答をまとめて紹介します。

Q.きれいにリフォームされた中古物件は耐震リフォームも実施しているの？

購入前に実施されたリフォーム内容を確認し、長く安全に暮らせる住宅かどうかを確認したうえで購入を検討することをおすすめします。

Q.リフォームで地盤を強化できる？

また住宅に耐震補強をしても、地盤が弱い場合は大地震の際に安全性を確保するのは難しい点も、念頭に置いていただけると幸いです。

Q.昭和56年以前の建物は減税制度の対象外と聞いた。本当？

ただし入居時には現行の耐震基準に該当している必要があるため、これからリフォームをする場合にはご注意ください。

Q.昭和56年以前の建物リフォームに住宅ローンを利用できる？

例えばフラット35の場合、旧耐震基準の建物は、耐震補強リフォームによって現行の耐震基準に該当させる必要があります。

Q.リフォーム実施に建築確認申請は必要？

ただし2025年4月より法律が変わり、リフォームでも確認申請が必要な範囲が広がります。

こちらの動画で詳しく確認できるので、ぜひご覧ください！

Q.昭和56年以前の建物はリフォーム・建て替えどちらがいいの？

ただし「愛着のある建物を引き継いでいきたい」など、建物に対する価値観はご家族それぞれですよね。

耐震診断・建物診断で建物の現状を把握したうえで、リフォーム会社等のプロに相談をしながら、長期的な視点で検討していただけると幸いです。

 

土屋ホームトピアは、無料の耐震診断・建物診断を実施したうえで、リフォームプランを組み立てます。

リフォーム1件ごとの専属チーム体制で、ご家族にとって最適な選択のサポートをしておりますので、お気軽にお問い合わせください。

 

まとめ

昭和56年以前の建物をリフォームする場合に重要となる耐震リォームを中心に、これからもご自宅で安全・快適に暮らす方法・費用などを紹介してきました。

大地震の報道に触れるたびに「我が家は大丈夫？」と不安を感じている場合には、ぜひ今回紹介した内容を参考にして耐震診断・建物診断を受けたうえでリフォームを検討して頂けるとさ幸いです！