リフォーム相談BOOK

築40年〜50年以上の木造住宅に耐震補強をする費用|リノベーション事例から費用・工事内容を紹介

築40〜50年以上の木造住宅にお住まいで(購入を検討していて)、「耐震補強の必要性を感じているけど費用が気になる」とお悩みの方が多いと思います。

耐震補強の費用を予算内に収めるためには、優先順位を決めて丁寧にプランニングをするのが大切です!

そこで今回は、独自の耐震補強技術を持ち、数多くの古民家リノベーションを手がけてきた土屋ホームトピアが、築40年〜50年以上の木造住宅を地震に強い家にする方法を紹介します。

ぜひ最後までごらんください!

この記事の監修者
西大條 謙一

土屋ホームトピア 札幌マンション支店
西大條 謙一 札幌マンション支店長/二級建築士

お客様にとってお住まいは大切な財産です。
現状のお住まいの不満点や問題点をお伺いしながら、目には見えにくい快適さや地震に対する安心感をアドバイスさせていただき、末永く安心して暮らせる“家づくり”をモットーに取り組ませていただいております。

築40年〜50年以上の木造住宅に耐震補強をする費用|リノベーション事例から費用・工事内容を紹介

築40〜50年以上の木造住宅は旧耐震基準で建築されているため、元々の耐震性能が低いという問題があります。

耐震基準 概要
旧耐震基準 10年に一度程度の、震度5程度の中規模地震でも、簡単に倒壊しない
新耐震基準(現行の基準) 100年に一度程度の、震度6強~7程度の大規模地震動でも、簡単に倒壊しない

老朽化も加わって将来の巨大地震に耐えられない可能性があるため、国は旧耐震基準で建築された住宅の耐震化を促進しています。

はじめに、築40〜50年以上の住宅を耐震補強した事例を紹介するので、費用・工事内容を一緒に確認しましょう。

築41年・2500万円

はじめに、築41年の店舗併用住宅を、2500万円でリノベーションした事例です。
工事面積は108㎡(32.67坪)で、以下のような施工内容でした。

  • 間取り変更に伴って壁を追加&外壁の耐震補強
  • 施主さまが使っていた店舗を賃貸用に改装&住居スペースの大幅な間取り変更
  • 住居スペース全体の断熱性向上

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築42年・500万円

次に、築42年の老朽化したセカンドハウスを、費用と価値のバランスを考慮しながら500万円でリノベーションした事例です。

工事面積は69㎡(約20.87坪)で、以下のような施工内容でした。

  • 耐震補強
  • 断熱性向上(窓を交換)
  • 既存の和室の高さに合わせてバリアフリー化
  • 外装の劣化対策
  • 間取り変更

〈関連ページ〉家族の思い出が詰まったセカンドハウス

 

築51年・3450万円

次に、二世帯同居を予定している築51年の木造住宅を、3450万円で孫の代まで引き継げる住宅にリノベーションした事例です。

工事面積は124㎡(37.51坪)で、以下のような施工内容でした。

  • 耐震補強・断熱で長期優良住宅化
  • 間取り変更
リビング

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築55年・2150万円

最後に、地震の被災をきっかけに、築55年の木造住宅を2150万円でリノベーションした事例です。
工事面積は92㎡(27.83坪)で、以下のような施工内容でした。

  • 基礎などの耐震補強・断熱で次世代標準をクリア
  • 増築を含む間取り変更

〈関連ページ〉震災で決断!実家で楽しく子育てできる住まいへ

 

築40〜50年の木造住宅を耐震補強した事例から、費用・工事内容などを紹介してきました。

築50年以上の古民家リノベーションを検討中の方は、こちらの記事で事例をご確認ください。
〈関連ページ〉古民家リノベーションの費用事例(200万円台〜)|補助金活用、メリット・デメリットも解説

 

耐震補強は、補強部位(壁・床など)を解体して施工する必要があります。

また、フルリノベーションは仮住まいに引っ越しをして施工をすることになりますし、新築同等の費用が必要となるケースもあります。

そのため予算を明確にしたうえで優先順位を決め、施工業者に相談をしながら詳しい工事内容を決めてください。

 

築40〜50年以上の木造住宅を耐震補強するにあたって、高い技術力・提案力を持つ施工業者をお探しの方は、土屋ホームトピアにご相談ください。

土屋ホームトピアは北海道生まれのリフォーム会社で、独自の耐震施工・断熱施工を全国で提供しています。

全国各地に拠点がございますので、お近くの拠点にお気軽にお問い合わせください。

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リフォーム事例一覧

築40〜50年の木造住宅は耐震診断の実施がおすすめ

次に、築40年〜50年の木造住宅を耐震補強するにあたって、適切な工事内容を客観的に判断するために実施する「耐震診断」について簡単に解説します。

耐震診断の概要は、以下のとおりです。

項目 内容
費用 0円〜20万円前後/棟が目安
耐震診断からわかること 3つの診断方法があり、プロの診断結果からは、木造住宅の大地震による倒壊危険性が数値でわかる。
【診断方法】
・誰でもできるわが家の耐震診断
・一般診断法
・精密診断法
依頼先 ・建築士
・リフォーム会社 など
  • 施工を前提とするプロに耐震診断を依頼:0円〜
  • 施工を前提としないプロへの依頼:10万円〜20万円が目安

 

例えば土屋ホームトピアは、リノベーション・リフォーム前に無料で耐震診断・建物診断を実施しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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耐震補強工事・耐震診断は、補助金で費用負担を軽減しよう!

耐震補強工事・耐震診断の費用は、補助金等の制度で負担を軽減できます!

制度 内容
補助金等 各自治体 耐震診断費用の補助
「長期優良住宅化リフォーム推進事業」による補助金
減税 所得税 工事費用相当額の10%等を所得税から控除
固定資産税 120㎡までの固定資産税額を1/2に減税(期限あり)
融資 金利引き下げ

〈参考〉国土交通省 支援制度一覧

上記のような制度には、条件や期限などがあります。ぜひ前もって詳しい内容を確認してください

築年数が古い住宅の耐震補強・耐震診断Q&A

最後に、耐震補強・耐震診断を検討している方からよくいただく質問をまとめました。
参考にしていただけると幸いです。

Q.未登記の増築部分がある中古住宅を買いたい。耐震性能が低いほかにリスクはある?

増築工事は壁の一部を解体して施工するため、施工内容によっては耐震性能が低くなるケースがあります。

  • 住宅ローンを利用する金融機関から登記を求められるのが一般的。(住宅ローンが利用できないケースもある。)
  • 登記後、建ぺい率や容積率が法律違反となるケースがある。
  • 登記後、過去にさかのぼって増築部分の固定資産税の支払いを求められる可能性がある。 など

「リフォーム会社等のプロに相談して現状を整理し、未登記増築部分に関する問題を解決したうえで、リノベーション・リフォームをすることなる」と考えておきましょう。

Q.住宅の一部だけ耐震補強をすることはできる?

住宅の一部だけ耐震補強をすることも可能です。
予算と効果のバランスを考慮しながらプランニングする必要があるため、予算を明確に決めたうえで施工業者に相談をするのがおすすめです。

 

土屋ホームトピアでも、「古民家を長い年月をかけてメンテナンスしていく」という方針で、リノベーション・リフォームをご依頼いただくことがございます。 

リノベーション・リフォーム1件ごとに専任のチームを編成してサポートいたしますので、ご希望をお気軽にご相談ください。

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Q.フルリノベーションと建て替えどちらが安い?

フルリノベーションと建て替えの費用は工事内容によって違い、工事内容によってはフルリノベーションのほうが高くなることがあります

また築40年〜50年以上の木造住宅は新築には出せない趣を持ち、新築とは違う魅力があるため、フルリノベーションor新築どちらを選ぶかは施主様の判断となります。

まとめ

築40〜50年以上の木造住宅を耐震補強する費用について、事例・耐震診断・補助金などを紹介してきました。

築年数が古い木造住宅の耐震補強は、ほかの工事を組み合わせて実施するのが一般的です。
そのため総額が高額になりがちですが、予算に合わせて最適な工事内容をプランニングすることも可能です!

今回紹介した情報を参考に、予算内で安心・安全で快適なマイホームを完成させていただけると幸いです。

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