耐震補強が意味のない結果になる原因｜耐震補強の必要性・工事内容、お金がない場合の対処法など解説

法令等で定められている「耐震性能」「耐震等級」にもとづく耐震補強リフォームは、住宅が地震の被害を絶対に受けないことが目的ではなく、「地震の際に住宅の損傷が原因で人命にただちに危険が及ぶのを避ける」ことを目的に実施されます。

でも地震報道などで倒壊した住宅を見ると、「もし耐震補強リフォームをしても意味がなくて、我が家に同じ事態が起きたらどうしよう」と不安になりますよね。

実際に耐震補強リフォームを実施した住宅が倒壊するケースもありますが、倒壊のような大きな損傷が発生するのには、理由があります。

そこで今回は耐震補強リフォームの専門家であるリフォーム会社『土屋ホームトピア』が、「耐震補強リフォームが意味のない結果になる原因」と「意味のある耐震補強リフォームを実施する方法」を、わかりやすく解説します！

耐震補強が意味のない結果になる原因｜耐震補強をした家が大地震で倒壊する理由

耐震補強リフォームが意味のない結果になる主な原因は、2つです。

• 耐震補強リフォームの施工内容に問題があった
• 耐震補強が難しい住宅である

具体的にどのような耐震補強リフォームや住宅が意味のない結果につながるのかを、簡単に確認しましょう。

耐震補強が意味のない結果になる原因

以下のような耐震補強リフォームは、住宅が大地震に耐えるほどの性能を得られないため、意味のない結果になる可能性があります。

• 耐震補強器具の取り付け数・位置などが不適切
• 目に見える部分のヒビを埋めただけ
• 強度の強い部分は補強しているが、強度が心配な部分に補強をしていない
• 耐震補強の金具などを適切に使用していない　など

耐震補強リフォームには豊富な知識と高い施工技術が必要なため、施工業者選びがリフォームの結果を左右すると言っても過言ではありません。

※のちほど「耐震補強リフォームの実績が豊富な施工業者に依頼する｜施工業者の選び方」で、施工業者の選び方を確認できます。

耐震補強が難しい住宅もある

耐震補強リフォームの効果を最大限に発揮するのが難しい住宅があることも、念頭に置いておいていただけると幸いです。

 

耐震補強が難しい主な要因
設計資料が無いため、壁の中・床下など見えない部分の現状を推測するのが難しい 増改築を繰り返し、建物全体がつぎはぎ状態 柱などの劣化がひどく、柱、梁、土台に耐震補強のためのボルトなどが打ち込めない 軟弱地盤の上に建築された建物 旧耐震基準の時代に建築された建物（昭和56年以前の建物）で、住宅全体が弱い構造で建築されている

 

昭和56年以前に建築された建物の現状については、こちらの記事で確認できます。

〈関連ページ〉昭和56年以前の建物のリフォームは耐震・断熱などが重要｜建築当時の建築基準法（耐震基準）など解説

 

上記のような建物は、壁や床を解体して現状を確認する等が必要なため、耐震補強リフォームが大規模・高額になる可能性があります。

 

土屋ホームトピアは、リフォーム1件ごとに専属チーム体制を整えてご相談を承ります。

また住宅総合産業である土屋グループの一員ですので、リフォームor建て替えを迷っている場合でもお気軽にお問い合わせください。

 

耐震補強の必要性・意味の考え方を簡単解説｜耐震補強が必要な住宅の具体例

耐震補強リフォームが意味のない結果となるケースを紹介しましたが、建物の状況を見極めて適切な施工をすれば、耐震補強リフォームはしっかり効果を発揮します。

とはいえ、「耐震補強リフォームが意味のない結果になる可能性があるなら、実施する必要はあるのか」と疑問を感じている方が多いのではないでしょうか。

そこで次に、耐震補強リフォームの必要性を、わかりやすく解説します。

耐震補強の必要性・意味の考え方

ご自宅の新築時に特別な地震対策をしていない限り、耐震性能は以下が一般的です。

 

建築年	耐震性能
おおむね昭和56年5月以前	耐震等級1以下
おおむね昭和56年6月以降	耐震等級1程度

※建築年について、厳密には建築確認申請済証の日付で分ける必要がありますが、ここでは大まかに確認していただくために「おおむね」と表記しています。

 

。

また耐震等級は3が最高レベルで、耐震等級のレベルが上がるほど大きな地震に耐える力が強い住宅となります。

近年、日本では震度6以上の地震が頻発していて、住宅の倒壊・崩壊によって多くの人命が失われています。

そのためご自宅の建築年に関わらず、耐震補強リフォームによって耐震等級1程度の耐震性能を確保することは、ご家族の命を守るための大切な対策となるのではないでしょうか。

耐震補強が必要な住宅の具体例

ご自宅が以下に該当する場合には、耐震補強リフォームを本格的に検討するかどうかをご家族で話し合っていただけると幸いです。

耐震補強が必要な住宅の具体例
昭和56年6月以前に建築された住宅 全体的に老朽化を感じている住宅 間仕切り壁が少ない・窓が大きいなど、不安定な印象を受ける築古の住宅 梁と柱の位置がズレているなど、見た目で危険性を感じる住宅　など

 

ただし、住宅の重要な構造部は壁の内側・床下・天井裏など見えない部分にあるため、見た目で判断するのが難しい場合があります。

プロに耐震診断・建物診断を依頼することでご自宅の現状を正しく把握できるため、次に耐震診断についても確認しましょう。

意味のある耐震補強の内容｜耐震診断にもとづく耐震補強リフォームが重要

実耐震補強リフォームを意味のあるものにするためには、「建物のどの部分にどの程度の補強が必要か」を把握するための耐震診断・建物診断が必須です。

まずは、耐震診断がどのような内容なのかを、一緒に確認しましょう。

意味のある耐震補強実施に必須の耐震診断とは

耐震診断では、既存の建物が現行の耐震基準に該当しているか、該当していないとしたら、どの部分をどの程度補強するべきかを診断します。

耐震診断を依頼できるのは、以下の専門家です。

• 耐震診断を実施できる専門家が在籍しているリフォーム会社
• 耐震診断協会
• 建築士事務所

意味のある耐震補強リフォームの内容

耐震補強を意味のない結果にしないために、以下のようなリフォーム内容で住宅全体をバランス良く補強する必要があります。

 

意味のある耐震補強リフォームの内容
耐力壁の増設 家の基礎を補強 屋根の軽量化 劣化部分の改修・補強 柱・梁などの接合部分に、適切に耐震金物を取り付け　など

 

上記のような耐震補強リフォームの範囲が広いほど高額になるため、「耐震補強リフォームができない」とお困りの方もいらっしゃると思います。

耐震補強リフォームは予算に沿ってプランを組み立てることも可能なので、次に紹介します。

「耐震補強をしたいけどお金がない」場合の対処法

耐震補強は高額なイメージがありますが、以下の方法で費用負担を軽減できる可能性があります。

• 補助金・減税制度を活用する
• 無料で耐震診断を実施している施工業者を選ぶ
• 耐震補強リフォームの実績が豊富な施工業者に依頼する

それぞれ詳しく紹介します。

補助金・減税制度を活用

耐震補強リフォームを実施する方のために、以下のような補助金制度があります。

• 国が耐震補強や住宅の性能向上に対して実施している補助金制度
• 自治体が耐震補強や住宅の性能向上に対して実施している補助金制度
• 自治体が耐震診断に対して実施している補助金制度、耐震診断士派遣制度

 

こちらの記事で、補助金名・申請内容などを確認できます。
〈関連ページ〉補助金情報｜2023-2024リフォームで利用できる補助金・助成金まとめ

〈関連ページ〉子育てエコホーム支援事業がはじまります！補助金額、手続きの流れも解説｜2024年補助金情報

無料で耐震診断を実施している施工業者を選ぶ

耐震補強リフォームを請け負っている施工業者の中には、リフォームを依頼することを前提として無料で耐震診断・建物診断を実施している業者があります。

リフォームに含まれるサービスの範囲は施工業者によって違うため、ぜひ耐震診断・建物診断を無料で依頼できるかどうかも、確認してみてください。

 

土屋ホームトピアは、無料で耐震診断・建物診断を実施しています。

また補助金の申請サポートもご依頼いただけるリフォーム会社ですので、お気軽にお問い合わせください。

 

耐震補強リフォームの実績が豊富な施工業者に依頼する｜施工業者の選び方

ここまでお伝えしてきたとおり、耐震補強リフォームには豊富な知識・高い施工技術を持つ施工業者の存在が必須です。

施工業者選びの際には、ぜひ以下のようなポイントを確認して、信頼できる業者を選んでください。

施工業者選びのポイント
耐震補強リフォーム施工実績が多い 現地調査・耐震診断・建物診断を実施したうえで、リフォームプランを組み立てる 予算を考慮し、最適なリフォームプランを組み立てる アフターフォロー体制が整っている

予算内で耐震補強リフォームをした事例｜リフォーム費用500万円

実際に、予算内で耐震補強リフォームを実施した事例も、確認してみましょう。

 

こちらは、空き家になっていたご実家を相続したことをきっかけに、耐震補強リフォームを含む住宅全体のリフォームを実施した事例です。

予算に沿うプランを検討し、最も長く過ごし、かつ地震時に倒壊してはならない1階に範囲を絞って耐震補強施工を実施しました。

あわせて内装改修、住宅設備交換なども実施しています。

〈関連ページ〉4m×19m.“広々”と子育てできる“狭小”縦長住宅

 

土屋ホームトピアには、今回紹介しきれなかった施工事例がまだたくさんあります。ぜひご覧ください！

〈施工事例〉

 

また、こちらの記事で耐震補強リフォームを実施した事例を確認できます。

〈関連ページ〉築40年〜50年以上の木造住宅に耐震補強をする費用｜リノベーション事例から費用・工事内容を紹介

 

耐震補強リフォームQ&A

最後に、耐震補強リフォームについて土屋ホームトピアがよくいただく質問と回答を、まとめて紹介します。

Q.耐震・制振・免震の違いは？

A.耐震・制振・免震の違いは以下のとおりです。

構造		補強実施内容
耐震	建物を強くする構造	床や屋根にかかる地震力に耐えるためにバランスよく建物を補強する。
制震	建物の中で地震の揺れを吸収する構造	建物の内部にダンパーなどを設置して地震による揺れを小さくする。
免震	建物と地盤を切り離した構造	建物と地盤の基礎との間に免振装置を設け、地震の力を流して建物の揺れを少なくする。

 

旧耐震基準と新耐震基準の違いは？

A.旧耐震基準と新耐震基準の違いは以下のとおりです。

旧耐震基準	新耐震基準
震度5程度の地震で倒壊しないレベルを求める。	震度6強～7程度の大規模地震で倒壊しないレベルを求める。

 

こちらの記事でも詳しい内容を確認できます。
〈関連ページ〉耐震基準は築年数で確認｜旧耐震・新耐震・2000年基準の違い、2022年税制改正後の住宅ローン控除など解説

長期優良化住宅は地震に強いの？

A.長期優良化住宅は、以下のとおりの耐震基準を満たすことが求められます。

現行の耐震基準を満たしていて、場合によってはさらに高い耐震性能を備えている場合もあります。

住宅の種類	耐震等級
中古住宅	耐震等級1～2
リフォーム住宅	耐震等級1
新築マンション	耐震等級1～2
新築一戸建て	耐震等級1～3

 

まとめ

「耐震補強リフォームをしても意味がなくて、地震で我が家が倒壊したらどうしよう」と感じている方へ、耐震補強リフォームが意味のない結果になる原因、意味のある耐震補強リフォームを実施する方法などを紹介してきました。

耐震補強リフォームは、施工業者選びが成功を左右します。

今回紹介した情報を参考に、これからも安心してご自宅で暮らし続けるための耐震補強リフォームを成功させて頂けると幸いです！