「築50年の建物で暮らしている」「築50年の中古住宅購入を検討している」などで、「地震で倒壊する可能性はないのかな」と気になっていませんか？

本記事では、全国で数多くの耐震補強リフォーム実績を持つ土屋ホームトピアが、築50年の建物が地震で倒壊する可能性について解説します。

築50年の建物でこれからも安心して暮らし続けるために必要な対策を、ぜひこの記事でご確認ください。

築50年の木造・鉄筋コンクリート建物が地震で倒壊する可能性

まずは、築50年の建物が地震で倒壊する可能性について解説します。

築50年の木造・鉄筋コンクリート建物は大規模地震に備えて耐震性の確認が必要

築50年の建物は、一般的に「旧耐震基準（1981年以前当時の建築基準法上の耐震基準）」で建築されています。

旧耐震基準では、「震度5強程度の地震ではほとんど損傷しないこと」が検証されています。

一方、現在の新耐震基準で求められている「震度6強～7程度の地震でも倒壊・崩壊しないこと」については、旧耐震基準では同様の検証が求められていません。

ただし、「築50年だから地震で倒壊する」と一概には判断できません。建物の構造や劣化状況、過去の改修歴、地盤などによって耐震性は異なるため耐震診断による確認が重要です。

旧耐震基準・新耐震基準・2000年基準の違い

建物の耐震基準は、一般的に1981年を境に「旧耐震基準」と「新耐震基準」に分けられます。なお、木造住宅については、2000年の法改正によって耐震に関する規定がさらに強化されており、「2000年基準」（主に木造住宅について使われる通称）と呼ばれることがあります。

簡単に耐震基準を想定したい際には、建物の築年数を確認しましょう。

正確な耐震基準を確認したい場合には、建築確認通知書の日付けを確認する必要があります。

※木造建築物の構造関係規定は、2025年4月1日にも見直されています。省エネ化等による建物の重量化に対応するため、必要な壁量や柱の小径などの基準が改正されています。

新耐震基準や2000年基準は、大規模地震でも倒壊・崩壊しないことを目標とした基準ですが、建物がまったく損傷しないことを保証するものではありません。

また、度重なる地震でダメージを受けた建物の補修・修繕などを実施していないと、倒壊の可能性が高まる可能性があります。

つまり、建物を大地震でただちに倒壊しない耐震性能にするためには、建物の状態を調べて耐震補強リフォームなどで手入れをすることが大切です。

土屋ホームトピアは、無料の建物診断・耐震診断を実施したうえで、耐震補強リフォームプランを組み立てるリフォーム会社です。お気軽にお問い合わせください。

築50年の建物を「地震でただちに倒壊しない建物」にする耐震補強リフォーム費用・内容

築50年の建物でも、耐震補強リフォームを行えば倒壊リスクを下げられますが、気になるのは費用相場や工事内容ですよね。

そのような方向けに、耐震補強リフォームの費用・工事内容について解説します。

耐震補強リフォーム費用相場

耐震補強リフォーム費用の相場は、約200～300万円です。

※基礎、壁、屋根、腐朽・シロアリ被害など建物の状態によって必要な補強が異なるため、まず耐震診断が必要です。

例えば、築50年の戸建ての空き家を購入して耐震補強リフォームを含むフルリフォームを行うと、リフォーム費用は1,000～2,000万円ほどが相場となります。

※資材、施工地域、使用素材、工事内容によって異なるため、費用相場は参考程度にご覧ください。

耐震補強リフォーム内容

耐震補強リフォームの内容は、建物の構造や劣化状況、耐震診断の結果によって異なります。主な工事には、以下のようなものがあります。

• 基礎を補修・補強する
  基礎のひび割れを補修し、必要に応じて基礎を補強したりします
• 柱や梁などの接合部を補強する
  柱・梁・土台などの接合部に耐震金物を取り付け、地震の揺れによって外れたり抜けたりしにくくします。
• 耐力壁（耐震壁）を増やす・補強する
  筋交いや構造用合板などを使って耐力壁を増やし、建物が地震の横揺れに耐えられるようにします。
• 屋根を軽量化する
  重い屋根材を軽い屋根材へ葺き替えることで建物にかかる負担を軽減し、地震時の揺れを抑えます。
• 制震ダンパーを設置する
  地震の揺れを吸収する制震ダンパーを設置し、建物の変形や揺れを抑えます。
• 建物の条件によっては免震改修を行う
  建物と基礎の間などに免震装置を設け、地震の揺れが建物に伝わりにくくする方法もあります。

どのような耐震補強リフォームが必要かで工事内容は変わりますが、住みながらリフォームすることも可能です。

築50年の建物を耐震補強リフォームした事例・費用

築50年に近い建物を耐震補強リフォームした事例・費用も確認しましょう。

こちらは、3世帯同居を始めることをきっかけに、築41年の建物を耐震補強リフォームした事例です。

耐震性能・断熱性能などの向上を目的にリフォームを実施し、長期優良住宅化しました。

耐震補強 + 一部増築 + 階段の位置変更 + 断熱補強なども実施し、リフォーム総費用は 2,500万円でした。

<関連ページ>耐震補強リフォーム事例 長期優良住宅評価基準型採択物件

築40～50年以上の木造住宅の耐震補強費用については、こちらの記事で詳しく解説しています。

〈築40年〜50年以上の木造住宅に耐震補強をする費用｜リノベーション事例から費用・工事内容を紹介〉

「築50年の建物が地震でただちに倒壊するか」は耐震診断で確認

築50年の建物が地震で倒壊する可能性があるかを確認するためには、耐震診断・建物診断が必要です。

土屋ホームトピアの耐震診断・建物診断では、建築時や増改築時の図面・資料を確認したうえで、専門知識を持つ検査員が建物を目視で確認し、必要に応じて専用機器を使用して詳しく調査します。

基礎や屋根、壁、柱、床下、天井裏などを確認可能な範囲で目視や計測等により調査するほか、床や建物の傾きなども確認します。

さらに、建物の状況や調査内容に応じて、シュミットハンマーや鉄筋センサー、サーモグラフィカメラなどの測定機器を使用する場合もあります。また、建物の状況によっては、追加調査や部分的な解体調査が必要になる場合があります。

このように、図面・資料の確認や目視、計測など必要な調査を組み合わせて建物の状態を把握したうえで、必要な補修や耐震補強を検討します。

土屋ホームトピアは、建物診断・耐震診断を無料で実施したうえで、建物の状態やお客様のご希望に合わせた耐震補強リフォームをご提案します。築年数の古い住宅の耐震性が気になる方は、お気軽にご相談ください。

築50年の中古物件購入を検討中の方へ。4つの注意点

築50年の建物でも耐震補強リフォームをすれば、これからも安心して長く住み続ける住まいを目指すことができます。

ただし「耐震補強リフォームの内容・費用・あと何年住めるか」は建物の現状に大きく左右されます。
築50年の中古住宅購入を検討している方は、ぜひ以下4つの注意点を確認してください。

• 築50年の中古物件メリット・デメリットを把握して検討
• 築50年の一戸建て・マンションの寿命を見据えて検討
• 地盤の状態も確認して検討
• 過去の地震によるダメージ・修繕歴を確認

築50年の中古住宅購入のメリット・デメリットを把握して検討

築50年の中古住宅を購入することには、メリット・デメリットの両面があります。

リフォームなどでデメリットをカバーしながらメリットを活かせるかを、ぜひご検討ください。

築50年の一戸建て・マンションの寿命を見据えて検討

築50年の戸建て・マンションをリノベーションする場合は、寿命を想定して初期費用とのバランスを検討しましょう。

築50年の一戸建て・マンションどちらも、メンテナンスをすることであと50年以上住み続けられる可能性があります。

ただしマンションについては、住民全体の意向によって建物が寿命を迎える前に建て替えをするケースもあるため、購入時点の建て替えに関する動向を確認しておくことをおすすめします。

一戸建て・マンションの寿命について、こちらの記事で詳しく確認できます。

〈関連記事〉築50年のマンション・一戸建てをリフォームしたら何年住めるのか｜失敗しないリフォーム方法＆中古物件の選び方

地盤の状態も確認して検討

築50年の建物が倒壊する可能性をしっかり検討するために、地盤の状態も確認できるとベストです。

理由は、耐震補強リフォームによって建物を強化しても、地盤が軟弱だと地震への耐力が確保できないからです。

• 土地自体が傾く
• 地盤の液状化
• 地割れ　
• 傾斜がある土地、周辺の土地が傾斜している場合は、斜面崩壊　など

そのため、地盤や周辺環境などの要素も確認した上で物件を購入しましょう。

過去の地震によるダメージ・修繕歴を確認

建物を倒壊させないためには、過去の地震によるダメージの修繕が欠かせません。

ダメージが蓄積すると損傷・倒壊の可能性が高まります。

そのため築50年の建物購入を検討する中で、過去の修繕・リフォーム歴も確認しましょう。

マンションの場合は管理会社へ、一戸建ての場合は不動産会社や売り主に確認することができます。

まとめ

築50年の建物は「旧耐震基準」に該当し、大規模地震の際に大きな被害を受ける可能性があるものが多く存在します。

そのため、リフォーム前に耐震診断・建物診断を実施して建物の現状を正しく把握し、効果の高い耐震補強リフォームを実施しましょう。

築50年の建物でこれからも長く安心して暮らすために、今回紹介した情報を活用していただけると幸いです！