こんにちは！土屋ホームトピア札幌西店の瀬川 王晃です。
家族構成や暮らしの変化によって、使わなくなった部屋の減築リフォームを検討している方もいるのではないでしょうか。
減築リフォームを行うことで、家の維持費（光熱費）の削減や住宅性能の向上が期待できます。
今回は、減築リフォームのメリット・デメリットや費用の目安、具体的な事例をご紹介しています。
また、減築リフォームを行う際の注意点についても解説していますので、ぜひ最後までお読みください。
目次
減築リフォームとは？
減築リフォームとは、建物の面積や構造を縮小する改修方法です。
家の中で使われていない空間や部屋を取り除くことで、スペースを有効活用することができます。
減築リフォームには自治体や国によるさまざまな補助金制度が設けられています。
代表的な補助金としては、耐震性能を引き上げるリフォームを補助する「耐震補助金」や、省エネに関するリフォームを補助する「省エネリフォーム補助金」などがあります。
また、減築リフォームのための費用は金融機関や住宅ローン会社のローンも利用することが可能です。
減築リフォームのメリット・デメリットを紹介！
減築リフォームにはメリットとデメリットが存在します。
両方をしっかり把握した上で、減築リフォームを行うかどうかの選択をしましょう。
減築リフォームのメリット
減築リフォームは建物の使い勝手や経済性を向上させるだけでなく、建物の性能を向上させることもできます。
ここでは減築リフォームを行うことのメリットについて詳しく解説します。
メリット①家事が効率良く行えるようになる
減築リフォームによって家の大きさを暮らしに最適化することで、家事や掃除にかかる時間や労力が軽減されます。
普段使わない部屋に掃除機をかけたり、風通しを良くしたりといった手間もなくなります。
家事の効率化には室内の動線を意識することも重要です。
動線については「リフォーム成功のポイント！動線を計画してみる」でも詳しく解説していますので、ぜひお読みくださいね。
メリット②家の維持費を抑えることができる
空間が小さくなることで冷暖房にかかる光熱費を抑えることができます。
リフォーム時に断熱素材を利用すると光熱費の削減により効果的です。
さらに、減築を行うことで延べ床面積が減るため、固定資産税が安くなります。
メリット③耐震性がアップする
2階建ての建物を1階建てに減築すると、耐震性の向上が見込めます。
これは、減築によって建物が軽量化することで、地震時の揺れに対する耐性が強くなるためです。
ただし、建物の老朽化していて構造が弱くなっている場合には、減築による耐震性の効果はあまり期待できません。
老朽化が進んでいる場合には、リフォーム時に耐震補強工事を行うことを検討しましょう。
耐震性の向上は、家族や住人の安全を確保するだけでなく、将来的な修繕費用や保険料の削減にもつながります。
メリット④スペースの有効活用ができる
建物の縮小によって、土地を他の用途に使うことができるようになります。
例としては、空いた空間を利用して新たに駐車スペースやバルコニー、家庭菜園を設けるなどです。
また、建物内部でも無駄なスペースを削減することで、暮らしにあったコンパクトな間取りを実現することができます。
減築リフォームのデメリット
暮らしの変化に対応することができる減築リフォームにはメリットが多い反面、把握しておくべきデメリットもあります。
ここでは、減築リフォームのデメリットを解説します。
デメリット①登記申請が必要
減築リフォームを行うことで、登記記録に記載されている建物の種類、構造及び延べ床面積について変更があったときは、建物表題変更登記を行います。
登記申請は、変更があった時点から1カ月以内に申請する必要があります。
登記申請を怠った場合には、10万円以下の過料に処されるため注意しましょう。
デメリット②リフォーム中に仮の住居が必要な場合がある
大規模な減築工事では、一時的に家を離れる必要が生じることがあります。
その際に、ホテルやウィークリーマンションなど仮住まいを手配する手間や費用がかかります。
また、仮の住居に移ることで生活環境が変わり、一時的な不便さやストレスを感じることもデメリットといえます。
デメリット③リフォーム費用が高額になる可能性がある
減築は建物の一部を取り壊し、改築を行います。
この際に、建物の骨組みにも影響があるため、リフォームの費用は高額になる可能性が高くなります。
また、建物のリフォーム以外にも、解体費や解体後の破棄コストなども必要となります。
減築リフォームでは、一般的なリフォームよりも費用が高額になってしまう可能性があることを覚えておきましょう。
ただし、補助金を利用することで、ある程度コストを抑えることは可能です。
減築リフォーム費用目安と土屋ホームトピアの事例を紹介！
減築リフォームのパターンは主に、以下の5種類となります。
- 平屋の一部分を減築
- 2階建ての1階・2階の一部を同時に減らす
- 2階建ての1階または2階の一部を減らす
- 2階建ての一部を吹き抜けにする
- 階数を減らす（2階建て→平屋、3階建て→2階建て など）
減築費用の相場は1坪あたり30万円〜50万円程となります。
ただし、減築する場所や建物の構造により異なります。さらに既存部分の補強は別費用となります。
具体的な費用についてはリフォーム業者に見積もりを依頼するか、リフォームの事例などを確認して正確な費用を把握しましょう。
土屋ホームトピアの減築リフォームの事例
土屋ホームトピアの減築リフォームの事例をご紹介していますので、ぜひ参考にしてくださいね。
事例【1】築50年目の家をコンパクトに再生〜古希を迎えた自分へのプレゼント
リビングの窓の部分を減築し、基礎補強をつけた事例です。
| フルリフォーム総工事費 | 1,720万円 |
70代のお客様です。
一人暮らしのため、安全性の向上を意識したリフォーム事例です。
大幅減築することで光熱費や維持管理費の低減が見込めます。
リフォーム前の間取り
減築リフォーム後の間取り
事例【2】実家の建替えで夢を実現 12坪減築で子育てにちょうど良い間取り
ダイニング・キッチンを減築リフォームした事例です。
| フルリフォーム総工事費 | 2570万円 |
光が入る明るいリビングにするために、利用頻度の低い2Fのバルコニーを吹き抜けにリフォーム。
既存杭を利用して地耐力を確保し、外張断熱＋トリプルガラス窓を採用することで、住まいの断熱性能を向上しています。
長期優良住宅（子育て世帯）補助金を活用した事例です。
リフォーム前の間取り
減築リフォーム後の間取り
減築リフォームをする際の注意点もチェック
減築リフォームは、元の建物の状況やリフォームの内容によって、必要な申請や固定資産税の増減が異なります。
ここでは、減築リフォームをする際の注意点について詳しく解説します。
固定資産税が必ずしも減るわけではない
固定資産税は、「固定資産税評価額」といわれる土地や家屋の評価額に基づいて計算されます。
一般的に減築によって延べ床面積を減らすと、固定資産税額が減るといわれています。
ただし、減築以外に断熱性、耐震性の強化などを行うと、建物の価値が向上することがあります。
建物の価値が上がったと評価された場合には、減築を行なった場合でも固定資産税が増える可能性もあることを理解しておきましょう。
建築確認申請が必要になるケースもある
「建築確認申請」とは新築時に必要な申請で、建築基準法や条例の遵守を審査する手続きです。
一般的に、減築時には建築確認申請は不要とされています。
ただし、大規模な修繕や模様替えの場合には建築確認申請が必要となります。
大規模な修繕や模様替えとは、主要構造部（壁、柱、屋根など）の50%以上を修繕または改装することを指しています。
木造の一戸建て住宅や小規模な建築物を除き、減築する壁が総外壁面積の50%以上を占めるような場合には、建築確認申請を行いましょう。
減築リフォームで快適な暮らしを！
減築リフォームは建物の面積や構造を縮小する改修方法です。
不要なスペースや部屋を取り除くことで、間取りや庭のスペースを有効活用することができます。
また、減築リフォームを行うことで、家事や光熱費、維持費の負担軽減や、耐震性能の向上が期待できます。
減築に加えて断熱性能の強化を行うことで、より光熱費の削減につながりますよ。
ただし、費用については建物の状態やリフォームの内容によって費用は大幅に異なるケースがあるため注意が必要です。
減築リフォームを行う際には、自治体や国の補助金制度や住宅ローンの活用を検討しましょう。
土屋ホームトピアでは、断熱性に優れたリフォームによって、快適な暮らしを実現します。
住宅・マンションリフォーム、中古リノベーションのご検討されている方はぜひご相談ください。
