築40〜50年以上の木造住宅にお住まいで（購入を検討していて）、「耐震補強の必要性を感じているけど費用が気になる」とお悩みの方が多いと思います。

耐震補強の費用を予算内に収めるためには、優先順位を決めて丁寧にプランニングをするのが大切です！

そこで今回は、独自の耐震補強技術を持ち、数多くの古民家の耐震リフォームを手がけてきた土屋ホームトピアが、築40年〜50年以上の木造住宅を地震に強い家にする方法を紹介します。

ぜひ最後までごらんください！

築40～50年の木造住宅の耐震補強費用は？耐震リフォームの工事内容・事例を解説

※以下の費用は、耐震補強工事のみの金額ではなく、断熱改修や間取り変更などを含むリフォーム全体の費用です。耐震補強にかかる費用は、建物の状態や補強内容によって異なります。

築40〜50年以上の木造住宅は、建築された時期によって旧耐震基準・新耐震基準の住宅が混在しています。

特に1981年5月以前に建築確認を受けた住宅は旧耐震基準に該当するため、耐震性を確認することが重要です。

また、1981年6月以降の木造住宅でも、2000年以前に建てられた住宅については、接合部などの仕様を確認することが推奨されています。

国交省も2000年以前の新耐震木造住宅について、接合部等の確認を推奨しています。

築50年の住宅の耐震性や、地震による倒壊リスク、旧耐震基準・新耐震基準の違いについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
〈関連ページ〉築50年の木造・鉄筋コンクリート建物が地震で倒壊する可能性｜耐震補強リフォーム費用など解説

参考：国土交通省「建築基準法に基づく耐震基準」

老朽化も加わって将来の巨大地震に耐えられない可能性があるため、国は旧耐震基準で建築された住宅の耐震化を促進しています。

はじめに、築40〜50年以上の住宅を耐震補強した事例を紹介するので、費用・工事内容を一緒に確認しましょう。

築41年 木造2階建：2500万円

はじめに、築41年の店舗併用住宅を、2500万円で耐震リフォームした事例です。
工事面積は108㎡（32.67坪）で、以下のような施工内容でした。

• 間取り変更に伴って壁を追加＆外壁は構造用合板で耐震性を大幅に向上
• 施主さまが使っていた店舗を賃貸用に改装＆住居スペースの大幅な間取り変更
• 住居スペース全体の断熱性向上

〈関連ページ〉ジェルコ北海道支部　戸建て全面部門　優秀賞作品

築42年 木造1階建：500万円

次に、築42年の老朽化したセカンドハウスを、費用と価値のバランスを考慮しながら500万円で耐震リフォームした事例です。

工事面積は69㎡（約20.87坪）で、以下のような施工内容でした。

• 耐震補強
• 断熱性向上（窓を交換）
• 既存の和室の高さに合わせてバリアフリー化
• 外装の劣化対策
• 既存の梁を残し吹上天井へ。解放感あるLDKに。

〈関連ページ〉古くなったセカンドハウスを耐震リフォーム

築51年 木造1階建：3450万円

次に、二世帯同居を予定している築51年の木造住宅を、3450万円で孫の代まで引き継げる住宅にリフォームした事例です。

工事面積は124㎡（37.51坪）で、以下のような施工内容でした。

• 耐震補強と断熱改修で長期優良住宅化
• 将来を見据えた間取り変更

〈関連ページ〉耐震補強と断熱改修で孫の代まで安心して引き継げる住まいへ

築55年 木造2階建：2150万円

最後に、2018年胆振東部地震の被災をきっかけに築55年の木造住宅を2150万円でリノベーションした事例です。
工事面積は92㎡（27.83坪）で、以下のような施工内容でした。

• 基礎などの耐震補強と断熱改修で次世代標準をクリア
• 増築を含む間取り変更

〈関連ページ〉震災で決断！子ども達が余震で怯えない住まいへ

築40〜50年以上の木造住宅を耐震リフォームした事例から、リフォーム費用と工事内容を紹介してきました。

築50年以上の古民家リノベーションを検討中の方は、こちらの記事で事例をご確認ください。
〈関連ページ〉古民家リノベーションの費用事例（200万円台〜）｜補助金活用、メリット・デメリットも解説

耐震リフォームは、補強部位（壁・床など）を解体して施工する必要があります。

また、フルリフォームは仮住まいに引っ越しをして施工をすることになりますし、新築同等の費用が必要となるケースもあります。

そのため予算を明確にしたうえで優先順位を決め、施工業者に相談をしながら詳しい工事内容を決めてください。

築40〜50年以上の木造住宅を耐震リフォームするにあたり、高い技術力・提案力を持つリフォーム業者をお探しの方は、ぜひ土屋ホームトピアにご相談ください。

土屋ホームトピアは北海道生まれのリフォーム会社で、独自の耐震施工・断熱施工を全国で提供しています。

全国各地に拠点がございますので、お近くの拠点にお気軽にお問い合わせください。

築40〜50年の木造住宅は耐震診断の実施がおすすめ

次に、築40年〜50年の木造住宅を耐震補強するにあたって、適切な工事内容を客観的に判断するために実施する「耐震診断」について簡単に解説します。

耐震診断の概要は、以下のとおりです。

• 施工を前提とするプロに耐震診断を依頼：0円〜
• 施工を前提としないプロへの依頼：10万円〜20万円が目安

 例えば土屋ホームトピアは、リノベーション・リフォーム前に無料で耐震診断・建物診断を実施しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

耐震補強工事・耐震診断は、補助金で費用負担を軽減しよう！

耐震補強工事・耐震診断の費用は、補助金等の制度で負担を軽減できます！

〈参考〉国土交通省　支援制度一覧

上記のような制度には、条件や期限などがあります。ぜひ前もって詳しい内容を確認してください。

築年数が古い住宅の耐震補強・耐震診断Q&A

最後に、耐震補強・耐震診断を検討している方からよくいただく質問をまとめました。
参考にしていただけると幸いです。

Q.未登記の増築部分がある中古住宅を買いたい。耐震性能が低いほかにリスクはある？

増築工事は壁の一部を解体して施工するため、施工内容によっては耐震性能が低くなるケースがあります。

• 住宅ローンを利用する金融機関から登記を求められるのが一般的。（住宅ローンが利用できないケースもある。）
• 登記後、建ぺい率や容積率が法律違反となるケースがある。
• 登記後、過去にさかのぼって増築部分の固定資産税の支払いを求められる可能性がある。　など

「リフォーム会社等のプロに相談して現状を整理し、未登記増築部分に関する問題を解決したうえで、リノベーション・リフォームをすることなる」と考えておきましょう。

Q.住宅の一部だけ耐震補強をすることはできる？

住宅の一部だけ耐震補強をすることも可能です。
予算と効果のバランスを考慮しながらプランニングする必要があるため、予算を明確に決めたうえで施工業者に相談をするのがおすすめです。

土屋ホームトピアでも、「古民家を長い年月をかけてメンテナンスしていく」という方針で、リノベーション・リフォームをご依頼いただくことがございます。 

リノベーション・リフォーム1件ごとに専任のチームを編成してサポートいたしますので、ご希望をお気軽にご相談ください。

Q.フルリノベーションと建て替えどちらが安い？

フルリノベーションと建て替えの費用は工事内容によって違い、工事内容によってはフルリノベーションのほうが高くなることがあります。

また築40年〜50年以上の木造住宅は新築には出せない趣を持ち、新築とは違う魅力があるため、フルリノベーションor新築どちらを選ぶかは施主様の判断となります。

まとめ

築40〜50年以上の木造住宅を耐震補強する費用について、事例・耐震診断・補助金などを紹介してきました。

築年数が古い木造住宅の耐震補強は、ほかの工事を組み合わせて実施するのが一般的です。
そのため総額が高額になりがちですが、予算に合わせて最適な工事内容をプランニングすることも可能です！

今回紹介した情報を参考に、予算内で安心・安全で快適なマイホームを完成させていただけると幸いです。

《監修者からのアドバイス》
築年数が同じ住宅でも、基礎や壁、接合部、劣化状況によって必要な耐震補強は異なります。費用だけで工事内容を決めるのではなく、耐震診断で建物の状態を確認したうえで優先順位を決めることが大切です。