
「中古住宅・築30年」の物件に魅力を感じていて、「価格や立地は条件どおりだけど、古い中古住宅を買って後悔しない?」とお悩みの方へ。
築30年の中古住宅にあと何年住めるのか、長期に渡って買った価値を感じられるのか不安ですよね。
そこで今回は全国で68,000件以上のリフォーム実績を持つリフォーム会社「土屋ホームトピア」が、中古住宅・築30年の物件の後悔しない買い方をわかりやすく解説します。
このコラムのポイント |
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資金面の不安を感じずに長く安心して暮らせるマイホームを手に入れるために、ぜひ最後までご覧ください!
目次
中古住宅・築30年の後悔しない買い方|リフォーム済みなら何年住めるか

中古住宅・築30年の物件を買うかどうか検討する際に一番気になるのは、「古くてもリフォームをすれば、新築同様に長く住めるのか」という点ではないでしょうか。
結論からお伝えすると、丁寧に使ってメンテナンスされてきた築30年の住宅を、これからも丁寧に使ってメンテナンスをしていけば、30年以上住める可能性があります。
一方で使い方・メンテナンスの状態によって、住宅の寿命が大きく縮むケースもあります。
「リフォーム済みの物件」「買ってからリフォームをする物件」があるため、それぞれ何年住めるかを見極める方法を紹介します。
リフォーム済み中古住宅を買ったら何年住めるか
リフォーム済み中古住宅を買って何年住めるかは、住宅の寿命に関わる構造部(壁の内側にある柱・床下にある基礎など)の状態を確認することで、見極めることが可能です。

構造部の状態はプロに依頼して確認する必要があるため、後ほど中古住宅・築30年の物件を買う前に確認するべき注意点で詳細をチェックしてください。
買ってからリフォームをしたら何年住めるか
中古住宅を買ってからリフォームをする場合には、以下のように住宅の寿命をコントロールできます。
- 買うことをきっかけに、あと30年住むことを想定してフルリフォームプランを組み立てる
- 予算に応じて緊急性の高い部位を優先してリフォームし、5年後の再リフォームを計画しておく など

そのため「リフォーム費用とリフォーム効果(何年住めるか)のバランス」を考えて、物件を買うかどうかを検討するのがおすすめです。
こちらの記事で、リフォーム費用と維持費のバランスを考える方法を確認できます。
〈関連ページ〉【知らないと大損】リフォームに関する知識が超重要な3つの理由【リフォームの初期コストと維持費の関係】
中古住宅・築30年の物件を買うメリット・デメリット
「リフォーム済みの物件」「買ってからリフォームが必要な物件」どちらを買う場合でも、築30年の住宅には築年数が古い住宅特有のメリット・デメリットがあります。
主なメリット・デメリットを紹介するので、買うかどうかを判断する際の参考にしていただけると幸いです。
中古住宅・築30年の物件を買うメリット |
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中古住宅・築30年の物件を買うデメリット |
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中古住宅・築30年の物件には費用面のメリットがありますが、劣化している部位が必ずあります。

「中古住宅を買ってリフォームをする」という方法でマイホームを検討中の方は、土屋ホームトピアにお問い合わせください。
ご予算・ご希望をうかがい、ご家族のライフプランを考慮しながら物件探し〜リフォーム〜アフターフォローまでサポートいたします。
※当社はしつこい営業を一切行っておりません。ご安心ください。
※全国各地に拠点がございます。
中古住宅・築30年は買う価値があるか|後悔しないための6つの注意点

中古住宅・築30年の物件はメンテナンス次第で30年以上住める可能性がありますが、「買った後もメンテナンスが必要があるなら、買う価値がないのでは?」と不安を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
住宅は新築であっても定期的なメンテナンスが必要で、中古住宅の場合は買う時点の住宅の状態が、買った後のメンテナンスサイクル・規模を左右します。
そこで次に、買う価値のある物件を選ぶための注意点を紹介します。
- (購入後にリフォームする場合)買う前からサポート可能なリフォーム会社を選ぶ
- 耐震診断・建物診断orホームインスペクションで建物・住宅設備の現状を確認
- 耐震性能を確認|住宅ローン・住宅ローン減税利用に関わる
- リフォーム費用を含めて無理のない予算で買えるか確認
- 周辺環境を確認|不動産業者からの情報も大切
- 家・土地に関する書類一式が揃っているか確認
(買った後にリフォームする場合)物件探しからサポート可能なリフォーム会社を選ぶ
「中古住宅・築30年の物件を購入→リフォーム会社を決める→リフォームプランを組み立てる」という流れで物件を買い、「希望の間取りが実現しなかった」「想定外の部位のリフォームが必要だった」といった理由で後悔する方が多くいらっしゃいます。

物件探しの段階からリフォーム会社決めるメリット |
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耐震診断・建物診断orホームインスペクションで建物・住宅設備の現状を確認
中古住宅・築30年の物件を買ってから「耐震性の低さ」「シロアリ被害」などに気づき、後悔する方も多くいらっしゃいます。
買った後に想定外の不具合が見つかって「買う価値がなかった」と後悔しないよう、物件の状態は、買う前に以下の方法で確認しましょう。
確認方法の種類 | 備考 |
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現地調査 | ・リフォームを依頼する施工業者に依頼 ・施工業者によって調査内容が違う(目視のみ、詳しい耐震診断等など) |
耐震診断・建物診断 | ・リフォームを依頼する施工業者が実施するのが一般的 ・目視では確認できない建物の内部まで調査するのが一般的 ・リフォーム依頼を前提に、施工業者が無料で実施するケースがある ・専門家派遣や費用補助をしている自治体がある |
ホームインスペクション | ・ホームインスペクター、建築士などに依頼 ・5〜10万円前後の費用が必要 |
住宅に「購入の契約時に説明を受けていない雨漏りなどの欠陥」がある場合には、民法上の規定である「契約不適合責任」という規定によって、売り主や不動産業者などの責任を追求できます。
ただし契約不適合責任の追求には弁護士の介入が必須で、必ず訴えが認められるとは限らないうえ、和解が成立するまで時間がかかります。

土屋ホームトピアは、無料の耐震診断・建物診断(建物内部の状態まで確認します)を実施したうえで、リフォームプランを提案いたします。
全国各地に拠点がございますので、「後からトラブルが起きない価値のある物件を買ってリフォームしたい」「どのリフォーム会社を選べばいいかわからない」とお悩みの方は、お気軽にお問い合わせください。
※当社はしつこい営業を一切行っておりません。ご安心ください。
※全国各地に拠点がございます。
耐震性能を確認|住宅ローン・住宅ローン減税利用に関わる
住宅ローン・住宅ローン減税の利用条件の中には耐震性能に関する条件があり、中古住宅・築30年の物件は利用できない可能性があります。
特に住宅ローン減税については、買ってから利用できないことに気づき、後悔するケースがあります。
項目 | 利用条件 |
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住宅ローン | 一般的に新耐震基準or現行の耐震基準(2000年基準)に適合 (金融機関によって利用条件が違う) |
住宅ローン減税 | ・現行の耐震基準に適合 ・購入前に現行の耐震基準に適合させるリフォーム実施を国に申請し、入居日までにリフォーム完了 |
耐震基準に関しては、こちらの記事で旧耐震基準・新耐震基準・2000年基準の違いなどを確認できます。
〈関連ページ〉耐震基準は築年数で確認|旧耐震・新耐震・2000年基準の違い、2022年税制改正後の住宅ローン控除など解説
中古住宅・築30年の物件は新耐震基準に該当し、住宅ローンを利用できるのが一般的ですが、金融機関によってローン利用条件が違うため、買う前に住宅ローンを利用する金融機関のローン利用条件を確認しましょう。

※住宅ローン減税には、ほかにも利用条件があります。
リフォーム費用を含めて無理のない予算で買えるか確認
「物件の価格+リフォーム費用」の予算オーバーは、将来の生活資金・教育資金などに響いて後悔につながります。
そのため、中古住宅・築30年の物件を買う前に長期的な資金計画をたて、予算内で「物件購入+リフォーム」が可能かを確認しましょう。
リフォーム実績・アフターフォロー実績が豊富なリフォーム会社なら、長期的な視点での資金計画組み立てについても、アドバイスを受けられます。
築年数が古い住宅を買った後に寒さに悩まされ、断熱性能の問題に気づくケースが多数あります。
築30年の住宅の断熱リフォーム費用・事例をこちらの記事で紹介しているので、ぜひご確認ください。
〈関連ページ〉築30年戸建ての断熱性能をあげるといくらかかるのか|断熱リフォーム費用の事例、補助金など解説
周辺環境を確認|不動産業者からの情報も大切
中古住宅に限ることではありませんが、住宅を買う際には周辺環境の確認も大切です。
ご自身が買う敷地内は自由に手を加えて快適な状態を整えられますが、「騒音」「交通の不便」などの周辺環境は変えられないためです。

地域密着型の不動産業者であれば「地域の環境・暮らしの利便性」などの事情に詳しいため、アドバイスを受けながら物件探しを依頼するのもいいですね。
家・土地に関する書類一式が揃っているか確認
中古住宅・築30年の物件は新築から長い期間が経過しているため、売り主が「地積測量図」「住宅図面」「建築確認済証」などの書類を保管していない可能性があります。
例えば「地積測量図が無く、買い主負担で土地家屋調査士に測量を依頼することになり、手間と費用がかかって後悔した」などのケースがあるため、念のため物件購入前に書類一式がそろっているかも確認しましょう。

中古住宅・築30年の物件が、買う価値があるのかを判断するための注意点を紹介してきました。
物件を買った後にトラブルや後悔が起きないよう、ぜひ各項目を参考にしてください!
中古住宅・築30年物件の後悔しないスムーズな買い方の流れまとめ

上記で紹介してきた内容をまとめて、中古住宅・築30年の物件を後悔を避けてスムーズに買う方法を改めて確認しましょう。
中古住宅・築30年物件のスムーズな買い方流れ |
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「物件購入+リフォーム費用」の予算を決める(現金支出額・住宅ローン借入額をそれぞれ決める)。この時点で住宅ローンの仮審査を受け、借入可能額も確認 ↓ 物件探しの条件を決める(間取り・面積・立地など) ↓ リフォーム会社選び、不動産業者選び ↓ 物件探し ↓ 購入したい物件が見つかったら、住宅の状態・周辺環境の確認 ↓ 不動産業者に購入を申し込み ↓ 売買契約・リフォームの工事請負契約 ↓ 住宅ローン申込み・借入実行&売り主・リフォームを依頼する施工業者に支払い ↓ リフォーム ↓ 入居 |
リフォームの規模によって新築同様の施工期間となるケースがあるため、リフォーム中の住居確保も含めて、余裕のある期間設定・資金計画をしましょう。
【中古マンション編】築30年の物件を買って後悔しない方法

最後に、中古住宅ではなく中古マンションをご希望の方へ、「築30年の物件を買ってから住める年数」「買ってから後悔しない注意点」なども紹介します。
築30年の中古マンションはあと何年住めるか
日本で最も長くマンションが使用された期間は、84年です。
そのため築30年の中古マンションは、買ってから30年以上住める可能性があります。
ただしマンションの寿命は、住宅と同様にメンテナンス・日常の管理によって変わります。

中古マンションを買ってから後悔しないための注意点
中古マンションを買う際には、マンション特有の注意点があります。
マンションを買ってから後悔しないために、以下の注意点を一緒に確認しましょう。
中古マンションを買う際の注意点 |
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※災害によって建物が大きな被害を受けた場合には、追加徴収が発生するケースがあります。

築30年の中古マンションの資産価値|さらに古くなっても売却可能か
マンションの資産価値に大きく影響するのは、立地です。
そのため、「将来、賃貸転用や売却を検討している」という場合には、好立地の物件を選ぶのがおすすめです。
また前述したとおり、メンテナンス・日常の管理がマンション全体・ご自身の住戸の価値に影響するため、リフォーム会社や不動産業者のアドバイスを受けながら買うかどうかを判断しましょう。
こちらの動画で、中古住宅と中古マンションの違い、土屋ホームトピアのマンションリフォームの特徴などを解説しています。
まとめ
中古住宅・築30年の物件に魅力を感じているものの、買うかどうかを迷っている方へ、買った後に後悔しないための情報を紹介してきました。
築年数が古い住宅は、目に見えない部分(構造部)の状態を確認しないと買う価値があるかどうかを判断できません。
ぜひリフォーム会社等の専門家にサポートを依頼し、理想のマイホームを実現してください!